今回のテーマは「チャートで占う新年度相場」。中村さんはこれからの株式市場の焦点は3つあるとして、「米国2社11週連騰後、深押し警戒」、「日米2社時価総額の逆転も？」、「日経平均株価 今後の見通し」を挙げた。中村さんは「米国2社はEV相場と人工知能を象徴する米企業。11週連騰し、同じ期間での株価は2倍手前まで急伸している。ポイントは11週連騰後の動き。EV関連企業のT社はその後40週目で11週連騰の起点まで下げている。今後AI関連企業N社の深押しに警戒したい」と話した。2つ目の焦点はの「日米2社時価総額の逆転も？」は日本株への期待で、中村さんは「日米2社の自動車企業の時価総額は米企業のT社が70兆円台までしぼり、日本企業のT社が60兆円前後まで拡大してきている。日本株市場への期待ということで、EVに出遅れた日本メーカーの巻き返しの鍵となるのが2027年、2028年の全固体電池の実用化と言われている。リチウムイオン電池ではなく全固体電池に向かいつつある。今後この2社の時価総額が逆転すれば日本株の再評価の狼煙になるのでは」と話した。日経平均株価の今後の行方について、中村さんは「安心してくださいと言いたい。昨年夏に似たような動きがあり、2023年7月高値更新している。昨年夏のようにこれからは値幅調整入ってるので、今後は日柄調整が続くのでは」とコメントした。売買代金については株価に先行し、春以降レンジ相場になるのではとし、春以降の日経平均は約36,000～39,500円のレンジ相場を想定しているとのこと。