連休明けの東京株式市場は取引開始直後から半導体関連株などを中心に買い注文が広がり一時上げ幅が1100円を超え4万2900円台まで上昇した。トランプ関税をめぐる不透明感が薄らいだことが相場を押し上げた。その後4万2718円17銭で取引を終え終値でも去年7月の史上最高値を更新した。一方で市場関係者からは短期的に過熱感があり反動で下落する可能性もあるという声も上がっていて勢いがどこまで続くか焦点だ。大和証券グループの荻野昭彦社長は「年度末には4万5000円くらいまで行くのでは」と話していた。