明治安田アメリカ・長谷川さんは18日のNY株式相場について「S＆P500は今月に入り4％強下げていたこともあり、朝方には押し目買いも入ったが、NY連銀・ウィリアムズ総裁によるタカ派的な発言や、TSMCによる半導体需要の見通し引き下げが嫌気され下落に転じた」と話した。企業決算の注目点については「市場の注目は来週の大型銘柄の決算に注がれているが、マクロ的な観点としてIMFが世界の経済成長率見通しを上方修正したことにも注目している。IMFは2024年の世界全体の成長率をプラス3.2％へ0.1ポイント引き上げた。特に米国はプラス0.6ポイントと大きく引き上げられた。最近は労働市場や小売統計など強い指標が相次いでおり、アメリカ経済の堅調さを反映したとみられる。S＆P500全体では米国の比率は60％程度だが、セクターにより比率は異なる。今後、アメリカ経済の成長がさらに加速するようであれば、米国比率の高いセクターにはアップサイドになりうるかも知れない。一方でベージュブックによると、『生活必需品以外の支出＝裁量的支出に弱さが見られた』とのコメントが有り、堅調とみられていたアメリカ経済にも陰りが見える。企業業績と並行してマクロ動向にも留意が必要」と話した。