プロの眼、テーマは中東リスクと日本経済「5つの層」を森田さんが解説。第1層は「価格面の供給制約」第2層「数量面の供給制約」第3層「物流障害による輸出制約」第4層「海外経済を介した影響」第5層「内需ショック」。第1層は家計なら今後CPIが上がっていくことで購買力を表す実質賃金が目減り、企業では交易条件悪化による企業業績への下押し圧力だとした。第2層ではお金を払っても取れないものは取れない状態で硫黄・ナフサなどの石油製品やアルミニウムなど中東依存度が高い原料などの輸入が停滞する警戒をしておく必要があるとした第3層はホルムズ海峡が代表例の物流障害、日本に届きにくいだけでなく日本から中東へ自動車輸出がしにくくなるなど、これが第3層の代表例だとした。第4層では中東以外の海外経済自体が景気下押しに直面して日本からの輸出が伸び悩む点で第3・4では日本の輸出の下押しに繋がりかねない。第5層「内需ショック」では供給制約を取ると思われているところが内需ショックに転嫁してしまうところ、ここでも企業業績悪化から雇用社報酬・設備投資の抑制、消費者マインドの悪化から個人消費の減少が右回りが起こることを呼ぶ。森田さんは第5の層について「現在ではメインシナリオではないと考えているがショックの大きさを考えるとこれは要注意シナリオに入っている。今後の利上げは遠くなる展開や円安を誘発するなどの第5層の強まるリスクも警戒。今年の半ばすぎには徐々に中東緊迫も和らぎはじめホルムズ海峡機能も改善などの自然体に行くことがメインシナリオと見ているので第5層は避けられるが緊迫し続けてしまったとして避けるために日本の財政政策は必要分野に果敢に支援していくことも必要になってく」などとした。情勢が早く回復した場合については「ホルムズ海峡の物流が改善しても原油の制裁機能はただちに回復する訳では無く、新たな原油調達を求めるのは日本だけじゃない、企業の行動が改善するためには年半ばよりはもう少しあとになってくると思う」とした。