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「ICAN」 のテレビ露出情報

サーロー節子さんは被爆者として初めてノーベル平和賞授賞式壇上に立った。1932年に生まれ13歳のときに被爆。結婚しカナダに移住し世界中で生涯をかけて核兵器廃絶を訴えてきた。カナダのトロントに住む節子さん。夫は13年前に他界した。今は市内のマンションに一人で暮らし、広島のニュースのチェックが日課だという。節子さんのもとには世界中から被爆証言や講演の依頼がよせられる。食事はほとんどが自炊で、週に1度訪ねてきてくれる次男のアンドリューさんが生活の頼りだという。節子さんは7人兄弟の末っ子として広島で生まれた。終戦の前年に女学校に入学。しかし13歳の夏に爆心地から1.8キロの軍の施設で暗号解読の作業中に被爆した。家族の死、多くの友人の死を目の当たりにした。
人を助ける仕事がしたいと、社会福祉を学ぶためにアメリカに留学し、23歳でカナダ人のジム・サーローさんと結婚。カナダを拠点にソーシャルワーカーとして働く傍ら、自身の被爆体験を語り始めた。その活動は広がっていき、1986年に節子さんはカナダの高校生を平和大使として広島につれていった。その時同行したカレンさんは小学校の教師として子どもたちに原爆や節子さんの話をしているという。2人の息子の子育てを終えると活動は世界に広がっていき、2017年に節子さんの思いが形になろうとしていた。核兵器禁止条約は核兵器を非人道兵器として開発や保有などあらゆる活動を例外なく禁止する。その条約が採択された。
これまでの活動が認められ、その年にノーベル平和賞賞を受賞した。授賞式にも招かれた。節子さんが世界をまわるとき、いつも持っていくものがあるという。それは亡くなった同級生351人の名前が書かれた横断幕で、目の前で亡くなった同級生たちの責任が節子さんを突き動かしている。核兵器禁止条約に日本も参加してほしいと節子さんは特別な縁のある人の元へ向かった。節子さんの姉の岸田綾子さんとその甥の英治さんは原爆によって亡くなったが遠縁である岸田議員への直談判を試みたという。
それから四年、思いを託した岸田議員は総理大臣になったが岸田綾子さんらのお墓に線香をそなえた。去年5月のG7 広島サミットでは核保有国のアメリカ、イギリス、フランスを含む7カ国のリーダー史上始めて被爆地に集まった。しかし禁止条約どころか今は核兵器が必要だと読める宣言が発表された。節子さんはサミットに招かれることはなくこの事態に怒っていた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年6月2日放送 22:00 - 22:45 NHK総合
映像の世紀バタフライエフェクト(映像の世紀 バタフライエフェクト)
佐々木禎子は被災当時2歳で、爆心地から1.6kmの自宅で母たちと暮らしていたという。一家は太田川から避難しようとしたが、そこに放射性物質を含んだ黒い雨が降ってきた。両親は生活の再建を行っていき、佐々木禎子は大きな病気をすることなく小学生になった。一方で広島駅から近い場所にいたのが中村節子だ。中村節子は陸軍施設で暗号解読の手伝いをしていたという。中村節子は原爆[…続きを読む]

2025年5月20日放送 13:05 - 13:55 NHK総合
列島ニュース(広島局 昼のニュース)
広島県被団協の佐久間邦彦理事長がドイツやフィンランドで被爆体験の証言を行うため昨日現地に向けて出発した。今回の訪問は核兵器廃絶国際キャンペーンの現地支部からの要請を受けたもので、原水爆禁止日本協議会の一員として訪問する。現地では被爆体験の証言の他にも平和団体との交流も予定していて、今月28日に帰国する。

2025年4月28日放送 14:00 - 14:05 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース・気象情報)
日本被団協などノーベル平和賞を受賞した3団体が米ロ大統領宛てに所管を送った。書簡には過激な主張が復活してきているなどとし核兵器のない世界が望ましいことやばく大な費用はより良い目的に使えることを表明している。

2025年4月27日放送 11:00 - 11:45 テレビ朝日
皇室スペシャル皇室SP
2017年のノーベル平和賞は、核兵器禁止廃絶のための活動をする国際NGO「ICAN」が受賞。同年、上皇后さまは、お誕生日の文書回答で、その受賞を称えられた。国連の軍縮部門トップ中満泉事務次長は、上皇ご夫妻に軍縮問題の現状を伝えていた。上皇后さまは、地域の持続的経済発展を助けることで、そこで起こり得る紛争を回避することも軍縮の業務の一部であることを教えられ、今[…続きを読む]

2025年3月4日放送 8:00 - 9:55 TBS
ラヴィット!(ニュース)
国連で開かれた核兵器禁止条約締約国会議。日本政府は「安全保障に支障をきたす恐れがある」などとして参加見送り。条約成約に尽力した被爆者のサーロー節子さんは日本政府に苦言を呈した。国際NGO「核兵器廃絶国際キャンペーン」も政府の対応を批判。

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