TVでた蔵トップ>> キーワード

「武漢(中国)」 のテレビ露出情報

2020年、令和で最初の正月。その直後、中国・武漢で新型コロナウイルスが確認された。横浜港沖にダイヤモンドプリンセスがやって来たのはその1か月後のことだった。船内では発熱者が急増、PCR検査の結果31人中実に10人が陽性と判明。政府は即座に乗員乗客の14日間の船内待機、事実上の「隔離」を要求。陽性者は病院へと搬送することになった。ニュースの直後、医師・阿南英明の電話が鳴った。神奈川県庁からだった。県庁の職員から「クルーズ船の対応にDMATを出動させられないか」と要請。DMATとは地震や大事故が起きると即座に医師や看護師などを派遣する災害医療のスペシャリスト集団。大勢の負傷者の治療だけでなく入院患者の避難や病院への燃料補給などあらゆる支援を行う。今回のような感染症は災害ではないためDMATは通常出動しない。しかし阿南は「これは災害、DMATを派遣すべきだ」。こうしてDMATは陽性者を病院に搬送するため出動することが決まった。
2月7日、DMATの第1陣が横浜港に集結。いの一番に出動した一人、中森知毅医師は災害現場でも常に冷静、阿南が全幅の信頼を寄せる救急医。中森は臨時検疫官として船に乗り込んだ。船内は混乱していた。陽性者は3日で60人を超え、急きょ作ったコールセンターには医師を求める電話がひっきりなしにかかっていた。さらに問題はウイルス以外にもあった。乗員乗客の国籍は57か国。厚労省や検疫が懸命に対応したが言葉が通じず、なかなか作業が進まない。さらに中森が危機感を抱いたのは新型コロナ以外の理由で体調不良者が出始めていたことだった。実は乗客の半数が70代以上の高齢者。ガンや心不全、糖尿病など命に関わる持病を持つ人も多くその薬もすでに不足していた。この危機的状況を打開するにはさらなる隊員が必要と中森は近藤久禎医師と連絡を取った。阿南と共にDMAT創設から関わってきた。近藤は中森の報告を聞いて奮い立った。2月10日、出動要請に応えた全国151人もの隊員が横浜港にやって来た。彼らを率いる近藤が目指すのはただ一つ「船の中で誰も死なせてはいけない」。必要な人が必要な医療を受けられるよう絶対に病院に送り届ける。隔離終了まで10日、近藤たちの長い闘いが始まった。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月21日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブル(トップニュース)
トランプ関税を発端に様々な面で対立を深めているアメリカと中国。中国国営の新華社通信はトランプ大統領の関税政策をロボットに例え、風刺AIアニメを発表。タイトルは「ター・リー・フー」。ロボットはアメリカの利益を守るため、関税の影響を試算するが、アニメでは極端な関税がさらなる報復を生むことにロボットが悩み、最後には壮絶なクライマックスとしてロボットが自ら爆発した。[…続きを読む]

2025年4月20日放送 5:50 - 8:28 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS
ホワイトハウスが、コロナウイルスの発信源は中国・武漢の研究所から流出した病原体だと主張し、WHOを批判した。バイデン政権下で制作された「covid.gov」が、閲覧不可となった。

2025年4月19日放送 21:54 - 22:52 テレビ朝日
サタデーステーション(ニュース)
トランプ政権が新設したウェブサイトでホワイトハウスは、新型コロナウイルスの発生源が中国・武漢の研究所であると主張している。またアメリカ政府は中国で造られた船などが寄港する場合、手数料を徴収する方針を発表。きょう北京では世界初となる人形ロボットのマラソン大会が開かれた。人間が付き添いながら約21kmのコースを走る。中国メディアによると、人型ロボット産業は中国が[…続きを読む]

2025年4月19日放送 17:20 - 17:30 テレビ東京
TXNニュース(ニュース)
ホワイトハウスは、新型コロナの起原が武漢の研究所だったとする説を取り上げる特設サイトを立ち上げた。研究所職員が新型コロナが拡大する直前の2019年秋に症状を呈していたなどと指摘し、実験室関連の事案が起源となった可能性が最も高いと結論づけている。さらにWHOの対応について、中国の圧力に屈し中国の政治的利益を優先させたため失敗したと厳しく批判している。

2025年4月19日放送 13:00 - 13:05 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース)
アメリカ・ホワイトハウスは新型コロナの発生源について18日にウェブサイトを公開。サイトにはコロナウイルスには自然界には存在しない特徴を持っていないや中国・武漢の研究所では不十分な安全レベルで研究を行っていたことがあるなど記載されている。情報は委員会がまとめた報告書から情報を引用したものとするが発生源については情報機関・専門家の見方も一致しない。

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.