岩手県滝沢市の中学校全6校や、静岡県沼津市の中学校全17校では、プールでの水泳授業を廃止した。また、学校プールを使わず、スイミングクラブなどに指導を外部委託する形が増えている。背景には「プールの老朽化」、「管理費よりも外部委託料が安い」、「屋外プールでの熱中症のリスク」、「外部水泳指導者の高い指導力」などがあるという。日本の学校水泳教育は「溺水から命を守る」という目的があった。1964年の東京五輪開催に向けて全国の体育・スポーツ施設の整備が進み、全国の小学校にも屋外プールが設置された。だが、次第に身を守る術から、泳ぐ距離や速さが重視されていく。国内では年間700〜800名が水難事故で命を落とし、OECD加盟国の中でも日本は溺死率が最も高い。
2020年に改訂された小学校学習指導要領では、高学年の「水泳運動」において溺水予防を目的とした「安全確保につながる運動」が初めて明示された。だが、コロナ禍で水泳授業そのものが行えなかった学校が多く、指導が定着したとは言えない。田村祐司氏准教授はこれからの水泳授業では、児童が”水を怖がらない”ことを重視する。さらに、河川氾濫や津波等の水災害時に命を守る術としても、ライフジャケットの着用意義を伝えることは大切だという。文部科学省は今年4月、夏場の水難事故予防の一環として、全国の教育委員会を通じ、ライフジャケットの着用推進を呼びかけている。最後に准教授は「泳げる」から「浮いて生き延びられる」ことを改めて強調した。
2020年に改訂された小学校学習指導要領では、高学年の「水泳運動」において溺水予防を目的とした「安全確保につながる運動」が初めて明示された。だが、コロナ禍で水泳授業そのものが行えなかった学校が多く、指導が定着したとは言えない。田村祐司氏准教授はこれからの水泳授業では、児童が”水を怖がらない”ことを重視する。さらに、河川氾濫や津波等の水災害時に命を守る術としても、ライフジャケットの着用意義を伝えることは大切だという。文部科学省は今年4月、夏場の水難事故予防の一環として、全国の教育委員会を通じ、ライフジャケットの着用推進を呼びかけている。最後に准教授は「泳げる」から「浮いて生き延びられる」ことを改めて強調した。