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「珠洲(石川)」 のテレビ露出情報

こちらの器、能登半島地震で壊れてしまったが、漆でつなぎ、金で装飾する金継ぎと呼ばれる伝統的な技法で修復された。能登半島地震の発生から間もなく半年。この金継ぎで被災した方々の器を直し続けている男性がいる。なぜ今、器を直しているのだろうか。美術家・中村邦夫さん。1月1日の地震で壊れた器を金継ぎで直し続けている。修復費用は受け取っていない。割れた器と一緒に届く被災者からの手紙。1月中旬にSNSで呼びかけ、これまで60個ほどの器を直してきた。そんな中村さんも能登半島地震の被災者の一人。漆の研究や伝統工芸を学ぶため、輪島と珠洲の古民家を購入したが、元日の地震で、珠洲の古民家は全壊。輪島の家も。今は家が崩れないよう補修しながら公費解体の順番を待っているが、いつになるかは、まだ分からない。その日の作業を終えた中村さんは休む間もなく新たな依頼者のもとへ。こちらの男性が持ってきたのは、火事で焼けた珠洲焼。てんだ商店・田中宏明さんの店は輪島市の朝市通りにあった。そこで伝統工芸品の珠洲焼を売っていたが、元日に発生した大規模火災で店は全焼した。田中さんが望むのは輪島朝市の一日も早い復興だが、建物の撤去解体は今月5日に始まったばかり。完了時期の見通しは立っていない。
美術家の中村邦夫さんは、震災で壊れた器を金継ぎで修復している。露店を営む人の平均年齢が70歳を超えるという輪島朝市。てんだ商店・田中宏明さんは、同じ場所に店を再建させそこに修復した珠洲焼を飾りたいと話す。その理由は、引退を決めた作家の作品をこれからも伝えていきたいという思いだった。東京に戻り、早速、修復作業に取りかかる。火事で焼けた器を直すのは初めてだそう。ヒビが入った部分を漆と交ぜた珪藻土で埋めて、やすりで削る。これを繰り返し、最後に金粉をまいたら金継ぎは完成する。2週間後、田中さんのもとを再び訪れた。金継ぎされて帰ってきた珠洲焼。田中さんは「こうやって残していろんな人に見てもらう。これは作家さんとしても本望だし、ありがたいことだと思う」などと語った。美術家の中村邦夫さんは「金継ぎした器を直すことによって、昔、地震・火事があったことを受け継ぐことができる」などと語った。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年12月16日放送 21:00 - 22:00 NHK総合
ニュースウオッチ9(ニュース)
自民党はきょう午前、臨時の政調審議会と総務会を開催した。出席者からは、野党側と折り合うため、政策活動費の廃止にともなって新たに設けるとしていた公開方法工夫支出を法案から完全に撤回すべきとの意見が出たという。公開方法工夫支出について、撤回も含めた取り扱いを執行部に一任し、野党側との修正協議に臨むことになった。衆議院特別委員会では、企業団体献金の扱いをめぐって、[…続きを読む]

2024年12月16日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
参議院予算委員会では、経済対策の裏付けとなる今年度の補正予算案の審議が行われた。補正予算案はあす中に参議院本会議で採決が行われ可決成立する見通し。国民民主党・礒崎哲史氏は「所信表明演説でこれまでの30年を振り返り、大半を自民党が政権与党として握っていた。いささかひと事のような表現に聞こえた」、石破首相は「もっと投資するための工夫があれば指摘してほしい」。教育[…続きを読む]

2024年12月5日放送 17:00 - 17:57 NHK総合
午後LIVE ニュースーン(ニュース)
伝統的酒造りがユネスコの無形文化遺産に登録された。500年以上前に原型が確立した日本の伝統的酒造りでは、米や麦などを蒸す・こうじをつくる・もろみ発酵するといった各地の風土に応じて発展してきた。しかし日本酒は国内消費量が落ち続けてきているが、海外では人気が高まってきており、この10年で輸出金額は4倍近くに増加している。新潟酒造の会社では、酒造案内ツアーが外国人[…続きを読む]

2024年11月21日放送 13:05 - 13:55 NHK総合
列島ニュース金沢局 昼のニュース
能登地方を襲った豪雨災害からきょうで2か月。石川県は本格的な雪の時期となる来月中旬までに住宅に流れ込んだ土砂の撤去を終えたいとしているが、人手不足が課題となっていて企業などに、ボランティアへの協力を呼びかけている。豪雨で大きな被害を受けた輪島市で大手通信会社、NTTドコモの社員20人が泥を運び出すボランティア活動にあたった。能登地方を襲った豪雨災害では15人[…続きを読む]

2024年11月21日放送 6:30 - 7:00 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
ことし1月の能登半島地震で被災した自治体は、避難所や2次避難などの対応に追われ、体調などを理由に在宅避難を選ぶ高齢者や障害者の実態把握や支援の開始に時間がかかった。在宅で避難する高齢者などへの福祉的な支援は、国が費用を負担する災害救助法の対象には位置づけられておらず、被災自治体や専門家から法改正を求める声が上がっていた。こうした状況を受け、政府が来年の通常国[…続きを読む]

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