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「石川県」 のテレビ露出情報

能登半島地震のあと、2人は店先にあるたこ焼店だったテントの下でお客さんを出迎えていた。ここでご飯を食べたり、暖を取ったり。2人は長年、住民の生活を支えてきたが、あの日の出来事ですべてが変わってしまった。去年1月1日、能登半島地震。2024年元日に石川県を大地震で町は壊滅的な被害に見舞われ、尊い命が奪われた。あの日以来、店を訪れる客は1日数人程度に。従業員も出勤できなくなっていた。本谷一郎さんは倒壊を免れたスーパーの一角にベッドを置き寝泊まりを続けていた。もとやスーパーは、一郎さんの父・本谷庄治さんが約80年前に行商からはじめたという。1970年代には店舗を構えた。一郎さんは海外を放浪し帰国後、理知子さんと恋に落ち、1974年に結婚した。子宝にも恵まれ、元日以外は営業してきた。今は息子の本谷一知さんが店の3代目として社長を務めている。本谷一知さんは妻と子どもを妻の実家に避難させ、自らは店の立て直しに奔走してきた。去年2月17日、電気が復旧した。しかし、冷蔵庫にあったものは全て傷んでしまい、在庫処分。この日、勤務先が廃業するという女性が店にやってきた。震災で人口が減り、廃業を決める店が少なくないという。ただ、一郎さんは店を開け続けると決めている。午前5時すぎ、一郎さんは街に車を出し、住民が戻ってきているかどうか、毎朝確認してるという。地震から1ヶ月半、先の見えない状況に不安と寂しさが募る。そんな中、スーパーに嬉しいお客さんがやってくる。町で長く続く豆腐店が再開を決めたという。町が少しずつ前へと進み始めた。
去年3月3日、山梨・甲斐市の日本航空高校 山梨にもとやスーパーの3代目・本谷一知さん夫婦の姿があった。山梨の系列校で、一知さんの二男・悠樹さんの卒業式が行われた。地震がなければ、春から岐阜県の大学に進学する予定だったが、悠樹さんは経済的な負担を考え大学進学を断念した。そんな悠樹さんは、消防士の勉強をする間、大阪を出ると話す。母の実家を出て、消防士試験の合格を目指す。去年3月25日、地震以来初めて野菜と果物が入荷した。一知さんは軽トラックでの移動販売を再開。近くの仮設住宅にやってきた。住民たちが集まってきた。地震から3カ月、店には豆腐店の豆腐が並んだ。水道が復旧した。去年4月26日、休んでいた従業員も少しずつ復帰してきた。地震以来初、刺し身が店に並んだ。しかし一歩外に出ると町には倒壊した家が。復興までは長い道のり。一郎さんは必要とされる限り店を開け続けたいという。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年2月3日放送 5:00 - 6:00 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
石川県は能登半島地震の発生から2年となった1月1日時点の市町ごとの推計人口を公表した。奥能登地域の4市町の推計人口は4万7436人、地震発生時点から7777人、14.1%減少した。人口減少に歯止めをかけるためにも被災地の復興・支援をどう進めるかが課題。

2026年1月13日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルピックアップNEWS
地元の方もボランティアの方々もみんなが集まれる場所を作りたいという思いで活動している。震災から2年が経つが、自宅の再建が難しい方がまだ多くいるという。石川県によると2年前の能登半島地震と奥能登豪雨によって6250棟が全壊、1万9388棟が半壊したという。仮設住宅で生活している方は先月1日時点で1万8329人にのぼるという。住宅の再建を阻んでいるのが建築価格の[…続きを読む]

2026年1月12日放送 0:55 - 1:25 日本テレビ
NNNドキュメント’26(NNNドキュメント’26)
能登半島地震・豪雨で大きな被害を受けた大沢町地区の「田中屋旅館」。近くの別所谷町にある次男の自宅は倒壊したままで、水も電気も来ていない。集落12世帯は住むことができない「長期避難世帯」に認定されていて、住民らは集団移転を要望している。次男はここでの生活を諦め、娘のいる茨城に家族で移住した。「帰れるものなら帰りたいが、現状は本当に無理」と話す。もともとは輪島塗[…続きを読む]

2026年1月9日放送 14:50 - 15:00 NHK総合
時論公論(時論公論)
災害関連死を含め約700人が犠牲となった能登半島地震から2年。今年の元日、被災地では各地で追悼の祈りが捧げられた。石川県は公費解体をほぼ完了したとしていてプレハブなどで営業を再開する店も少しずつ増えている。のと里山海道も補修され半島へのアクセスは改善していた。しかし石川県でいまだ仮設住宅などに居住している人は1万7000人余。アンケートでは回答者の3分の2が[…続きを読む]

2026年1月9日放送 13:05 - 13:55 NHK総合
列島ニュース金沢局 昼のニュース
おととしの元日に発生した能登半島地震の被災地で起業を考える人の支援に活躍してもらおうと石川県は県外の3人を地域おこし協力隊に委嘱した。愛知県の岡本岳人、岡山県の光田葵、東京都の水口幹之。きょうは県庁で委嘱式が行われた。3人の任期は今月から最大3年間で、能登地方に住みながら起業を考える人の生活基盤の確保や起業の相談にあたる。

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