イランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖は、このまま長期化するのではとの懸念が広がっている。そのため原油市場では、国際的な取引の指標となるWTI先物価格が高止まりしている。1973年からの第1次オイルショックでは、中東戦争を引き金に原油価格が高騰。不安感が人々を買いだめに走らせ、品物不足に発展した。街では「今回もトイレットペーパーが無くなったりするのか」などの疑問の声が聞かれた。日本エネルギー経済研究所の久谷一朗研究理事は「トイレットペーパーが無くなることはない。紙そのものに影響はないが、物流価格があがってトイレットペーパーの価格が上がることは回避できないかもしれない」などと語った。日本家庭紙工業会によると、トイレットペーパーなどの原料に中東地域のものはほぼないという。現在も在庫は潤沢で、第1次オイルショックの時のような買いだめが起きない限りは全く問題ないという。
街では「原油は中東以外の国から輸入できないのか」などの疑問の声が聞かれた。日本の1月の原油輸入量を見てみると、上位5か国のうち4か国が中東（経産省 資源エネルギー庁）。原油における日本の中東依存度は95％以上の現状だが、日本エネルギー経済研究所の久谷一朗研究理事は「中東以外からの輸入は可能。ただし国内の製油所でガソリンや軽油に転換する際、中東産の原油を効率良く製造できるように設計されている」などと語った。また「石油の備蓄が切れたらどうなるのか」などの疑問の声も聞かれた。久谷研究理事は「約250日分の量を上回る放出をしない限り、枯渇しない。アメリカ、イスラエル、イランも戦争を長引かせたくはないはず。半年を超えて続く可能性は低いと思う」などと語った。また石油高騰はいつまで続くのかについて、久谷研究理事は「日本に原油がやってくるのは、終戦してから最低3週間後」などと指摘した。