国体の廃止論が浮上している。きっかけは全国知事会会長の宮城県・村井嘉浩知事の発言。今年から名称を「国民スポーツ大会（国スポ）」に変更。さらなる盛り上がりが期待されている国体。ただ他の知事からも廃止や改革を求める声が噴出している。多額の費用が自治体の財政を圧迫が要因。大会の慣行にもかねてから問題が指摘されている。スポーツライター・小林信也氏は「開催した都道府県が必ず天皇杯・皇后杯をとらなければいけない。（開催）県と関係ない外国人部隊などと言われていた。ポイントを稼ぐ選手を引っ張ってくる。形式化して意味あるの」とコメント。都道府県対抗で開かれる国スポで2000年以降、開催した都道府県が天皇杯（男女総合優勝）を獲得できなかったのは5回だけ。開催地の要請を受け「地元所属」で出場する県外選手たちが優勝をもたらしている。一方、この慣行は実力がありながらも所属先が見つからない選手が現役を続けるための貴重な活躍の場になっているという側面もある。全国知事会は47都道府県の意見を集約し、今後日本スポーツ協会に提出することにしている。