大人の近視についての解説。日本とアメリカの眼科学会に所属され、近視に関する論文や書籍も出されている医師の窪田良先生だ。近視というと子どもや若いうちに発症しやすいイメージがあるが、窪田製薬 ホールディングスのものを見てみると20歳未満では近視を発症するのは5割を超えているのだが50歳以上も23.8％と一定程度いるということがわかった。近視というと遠くのものが見えづらくなるという現象だが、実は強い近視になることでほかの病気になるリスクも高まるとのことだ。例えば、白内障・緑内障・網膜剥離など。強い近視になってしまった場合は、白内障になってしまうリスクは何倍高まるのか。正解は、5倍だ。緑内障に関しては14倍で、網膜剥離は22倍になる。窪田先生は「近視というのは、軸性近視になると眼球が大きくなってしまい縦に伸びてしまう。目の中にある神経組織が引っ張られて脆弱になって圧力に屈してしまう。あるいは引っ張りすぎて穴が開いてしまって網膜剥離になってしまったりする」と述べた。屈折異常のピントを合わせることはできるが、眼球の形は変わらないので伸びてしまって起こってくるさまざまな疾患のリスクを下げることにはならない。眼球の伸びに対しては、小さい頃からの早めの治療が大切になってくるということだ。認知症のリスクがおよそ1.4倍高まるとのことだ。視力が低下すると目から入る情報料が減少・脳への情報も減少・刺激を受けないので必然的に認知機能の低下につながる。時には、認知症になってしまうこともあるとのことだ。原因は、スマホを長時間見てしまう・睡眠時間の変化だ。さらに一番の原因は、屋外で過ごす時間が減ったということだ。窪田先生は「外を2時間ほど散歩して涼しい時間の太陽光の1000ルクス以上の明るさを浴びて過ごすことが大事」などと語った。毎日平均的に2時間以上あれば近視が抑制できるとのことだ。太陽光と奥行きが大事となってくる。帽子をかぶってサングラスをつけてでも外に出て遠くを見ているほうがいいという論文があるという。谷原は「電車に乗って遠く見るのも良さそうだね」と語った。
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「近視」 のテレビ露出情報
他にもこんな番組で紹介されています…
- 2024年4月24日放送 8:15 - 9:55 NHK総合
- あさイチ（特集）
- 緑内障は40代以上の20代に1人。かつ9割が未発見のまま放置状態とされる。緑内障は視野が欠ける病気だが、両目でみていると欠けている部分を補い合ってしまうため気づきにくい。近視の人はなりやすい傾向にある。
緑内障以上に40代で増えてくるのが白内障。50代の37～54％は症状があるとされる。白内障の初期症状は視界が白っぽくなる。眩しく感じたり、暗いところにはい[…続きを読む] - 2024年4月23日放送 16:48 - 19:00 テレビ朝日
- スーパーJチャンネル（ニュース）
- NTTドコモモバイル社会研究所によると、スマートフォンの2台持ちが若い世代を中心に増えている。自宅用、持ち歩き用に分け、持ち歩き用は連絡手段に使用している。2台持ちが増えている背景には格安スマホの台頭があると指摘。しかしスマホの長時間利用が懸念されている。大学生2人の女性は、YouTubeやTikTokなどを見る時間などで使用していると話す。スマホなどが普及[…続きを読む]
- 2024年2月17日放送 10:30 - 11:25 日本テレビ
- ニッポン人の頭の中時代遅れ
- 3位は「PDCAサイクル」だとのこと。PDCAサイクルとは生産・品質などの管理を円滑にすすめるための業務管理方法のひとつだ。PDCAサイクルは時間がかかりすぎると捉えられている。2位はハードコンタクトだ。若い世代はハードコンタクトを知らないとのこと。80年代はハードコンタクトが多かった。90年代には使い捨てコンタクトが主流になった。現在は73パーセントがソフ[…続きを読む]
- 2023年11月29日放送 10:25 - 13:55 TBS
- ひるおび！（ニュース）
- 子どもの視力低下 「1.0未満」過去最多に。裸眼視力1.0未満の割合：高校生71.6％、中学生61.2％、小学校37.9％。文科省が呼びかける「学習用端末」使用時の注意点。目と画面の距離を30センチ以上離す、30分に1回20秒以上目を休める、就寝1時間前から利用を控える、部屋の明るさに合わせて画面の明るさを調整する。朝日さんは「対策をしっかりしていかないと響[…続きを読む]
- 2023年11月29日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
- グッド！モーニング（ニュース）
- 『学校と眼科医 連携模索 虫歯は最小「成功例」受け』という見出しを紹介。ロート製薬が去年実施した調査では、小中学生の保護者の約5人に一人が子供の目を守る対策を何もしていないと回答。虫歯の幼稚園児と小中高校生の割合が過去最小になり、いずれも平成24年度から20ポイント近く減っているという。歯科医が校内検診にとどまらず、啓発活動などに積極的に関わることで子どもた[…続きを読む]
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