- 出演者
- 弘中綾香 植田浩輔 新堂信昭
スタートアップでいま一番有名なのは、アメリカ・シリコンバレー。なぜシリコンバレーで多くのスタートアップが生まれているかというと、ど真ん中にスタンフォード大学があるから。スタートアップは技術から生まれ、技術は研究から生まれ、深い研究は大学で行われる。スタンフォード大学ではGoogleなど有名企業の創業者を輩出している。日本もスタートアップが大学の周りに集まる可能性がある。
ゲストに東大IPC・植田浩輔代表。東大IPCとは、東京大学をはじめとするアカデミアからディープテック領域を中心としたスタートアップ支援をする東京大学の子会社である。法律を改正し、スタートアップを支援する株式会社を立ち上げた。
東大IPCは、70社以上のスタートアップを支援してきた。スタートアップ育成支援の方法の一つ目は、スタートアップに投資するファンドの設立を行った。3つのファンドで総額600億円集めた。もう一つは企業のきっかけ作りや起業の支援を行った。大学の中に相談窓口があったり、単位が出るアントレプレナー教育の講座がある。国内で大学のスタートアップ支援を牽引するのは東京大学で、起業の背中を押す松尾豊教授や暦本純一教授などがいる。早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄、東大IPC・植田浩輔代表のコメント。
東大IPCから支援を受けて起業したスタートアップ経営者、アーバンエックステクノロジーズ代表取締役・前田紘弥さんが手掛けているのは、スマホで撮影するだけで道路損傷の状態を自動検知できるアプリの開発。6年前に起業の相談を東大IPCにすると半年で事業が立ち上がり、今では50以上の自治体などと取引を行う企業に成長した。創業時に事業を一気に加速させた支援が、損害保険会社との連携。損害保険会社が扱うドライブレコーダーにアプリを内蔵して全国の道路状況を記録しデータ化する。スタートアップの成長には既存企業との連携が重要。早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄、東大IPC・植田浩輔代表のコメント。
関西大学大学院・法学研究科を修了した植田さんは、東大IPCにたどり着くまで様々な場所で働いてきた。大学では法律学を学んでいて研究者になろうと思っていたが、20代の頃は劇団のプロデューサーとして活動し、30代になると保険会社、国の研究開発機関、ゲーム会社、専門商社などを渡り歩き、2017年立ち上がったばかりの東大IPCに入社。5年後に社長に就任した。官と民、両方の経験を活かせる。東大IPCはアステラス製薬、デロイトトーマツコンサルティング、三井住友銀行、ボストンコンサルティンググループ、ソニー、外資系大手飲料メーカーなど、色々な背景をもったメンバーが集まっている。早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄、東大IPC・植田浩輔代表のコメント。
慶應義塾大学イノベーション推進本部長兼スタートアップ部門長を務める新堂信昭さん。慶應義塾大学病院の中に起業支援施設「CRIK信濃町」がある。相談に来ていたのは慶應義塾大学病院の現役医師、慶応義塾大学医学部スポーツ医学総合センター・勝俣良紀瀬専任講師。研究は素晴らしいがどのように事業にしていいかわからないという相談が多い。また、資金調達や共同創業者探しが難しいという相談も多く、教員の状況を聞きだし必要に応じた支援をしている。投資ファンドを3つ所有していて、総額350億円の資金がある。早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄のコメント。
慶應大学の元特任准教授、DigitalArchi代表取締役・松岡康友さんは、2年前に新堂さんたちの支援を受けて会社を立ち上げた。手掛けているのは、建築現場でなくてはならないコンクリートの型枠。通常は職人が木材で手作りする工程を3Dプリンターで自動製造する仕組みを開発した。再生プラスチックを使用し、環境に優しい建築部材を製造している。スタートアップに欠かせない人材集めは公募で見つけている。またベンチャーキャピタルからの出資前に融資をもらうための日本政策金融公庫を紹介したり、東大IPCの育成プログラムを紹介したりしている。大学の垣根を越えてエキスパートを紹介している。東大IPCは慶應義塾大学など22の大学や研究期間と連携した育成プロジェクトを推進。慶應義塾大学イノベーション推進本部長兼スタートアップ部門長・新堂信昭さんのコメント。
慶應はつい最近、医学部の教授だった坪田一男名誉教授が坪田ラボというスタートアップ作り最近上場させた。近視やドライアイ、老眼など主に眼科の領域の創薬や医療機器の研究開発を手がける会社として注目を集めている。薬の日本の貿易収支はいま大赤字で、ほとんどの薬を輸入していて国家的危機である。この状況をなんとか改善するために坪田ラボが始められた。アメリカで薬が多く出ているのは、大学の先生の研究成果が外に出るためで、新型コロナワクチンを開発したモデルナは大学発のスタートアップ。早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄のコメント。
先生方が事業化していくときの様々な相談の中で多いのが、会社を立ち上げる前から一緒に考えて実行してくれる仲間を欲しいというもので、外部から公募で人材を選んでいる状況。そのため慶応義塾大学では転職サイトを運営するビズリーチと連携し経営のプロを公募している。技術が凄くてもチームが組めないと前に進めない、起業しないとベンチャーキャピタルも出資できない状況がある。慶應義塾大学イノベーション推進本部長兼スタートアップ部門長・新堂信昭さん、早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄のコメント。
早稲田大学ビジネススクール教授・入山章栄が期待しているのは地方の国公立大学。「国公立大学でたまに起業する方がいて、なぜ起業するのか聞くと研究費がないという。地方の国公立大は研究費がない、予算不足だけど、研究がやりたいんだけどお金がないから起業して、そこでお金を得て自分のやりたい研究をやる大学の研究者がいっぱいいる。そういう人たちもいるから東大や慶應がうまくいきだすとどんどん日本中の他の地方の大学も盛り上がっていくだろうなという風に思う」と述べた。
今回紹介した「スタートアップを加速！大学の取り組み最前線」のポイントを紹介。・大学は最先端の研究期間、・大学発の研究をどうビジネスに活かすか、・企業連携やチームの形成が大きなポイント。
エンディング映像。