石黒さんは「アメリカの企業決算本格化でとりわけここのところ調整基調が非常に強まっているアメリカの大手ハイテクのマグニフィセント・セブンの決算などに注目。マグニフィセント・セブンとそれ以外の493社の増益率をグラフで見てみると、マグニフィセント・セブンの今回の増益率は16％増益で前四半期の31％からは減速するものの、先々も10％台半ば～20％程度の増益が続く見通し。今回の決算ではこれがどれだけ下振れするか。先々にどう見方を示すかというのがポイント」などと話した。丹治さんは「マーケットの関心は完全に相互関税の影響に移っているので、どうしても3月以前の経済指標に対する注目度は普段より下がりがちになるかなと思う。ただ、その中で今週出てくる消費者信頼感（指数）は調査期間が3月25日～4月7日ということになっているので、関税発表直後のデータを一部含んでいるということになる。かつ消費者信頼感に加え期待インフレなども出てくるので、景気とインフレ両面のデータが出てくるということになる。関税公表直後のセンチメントはどうしても過剰に出やすい部分があると思うので、必ずしも中期的な経済動向を見る上で大きく参考になるかと言うと疑問な部分はある」などと話した。