東海東京証券アメリカ・芝田達裕の解説。ゼネラル・モーターズの決算発表ではEV（電気自動車）の生産調整に関する言及があった。トランプ政権が補助金を打ち切ったことで補助金なしでも十分魅力ある性能を提供できないEVは淘汰されていくとみている。EVの性能を大きく向上させる次世代技術として「全固体電池」が注目されている。全固体電池のメリットは「発火・無く初リスクが低い、航続距離が長い、充電速度が速い」、デメリットは「製造コストが高い、量産技術が未確立」。テスラのEVが事故で炎上する事例もあった。全固体電池開発企業はトヨタ自動車、BYD、CATL、プロロジウムテクノロジー、ソリッドパワーなど。アメリカ・クアンタムスケープはセラミックセパレーター製造で村田製作所と共同開発契約を結んだ。クアンタムスケープは2010年創業以降、売上げがなく赤字が続いている。筆頭株主のフォルクスワーゲンと協業し生産ラインの効率化を進めているが量産化が実現しないと存続の危機に陥るおそれがある。現時点で約8億ドルの現金を保有、今後2年間で一定の目標を達成すればフォルクスワーゲンから追加で1.3億ドルの出資を受ける契約となっている。