7月末時点で試算したところ次期トピックスの構成銘柄が973と1000をきっていた。さらに新規採用候補が33銘柄、除外候補は697銘柄と約700銘柄ほどが除外される恐れがある今回の見直しでは株式の流動性が高いことをより重視して銘柄をえらぶという。業種は小売や情報通信などといった内需系が目立ち、上場している市場はスタンダードが多く、グロース市場がいくつかある。時価総額自体も数千億円以上あるような銘柄が多いため、よほどのことがない限り今回問題なく組み入れられるだろう。除外のボーダーラインについては、除外候補の銘柄の株価のパフォーマンスを年初来で確認したところトピックスをアンダーパフォームしている傾向は全体的に見られた。しかし2027年8月に改めて再評価されるため基準を超えればトピックスに残ることができるという。