山口市がアメリカの大手新聞ニューヨーク・タイムズの「2024年に行くべき52か所」に選ばれたことを受け、山口大学経済学部の加藤真也准教授らのグループが県内全体への経済効果を試算したところ、およそ90億円に上ることが分かった。観光客数は91万2000人増え、県内全体への経済効果は89億9000万円と推定している。内訳は日本人観光客の増加で72億円余り、訪日外国人観光客の増加がおよそ17億9000万円となっている。研究グループによると去年、盛岡市がニューヨークタイムズに掲載されたことで岩手県全体の経済効果はおよそ75億円と試算され、山口県ではそれよりも大きな効果が見込めるとしている。加藤准教授は今後、円安が進めば外国人観光客の増加や1人当たりの客単価が上がるなど、さらなる効果も期待できるので動向を注視していきたいとコメントしている。