パックンがニューヨーク・タイムズとウォール・ストリート・ジャーナルの記事となったアンケート調査結果を紹介。ご褒美に「1週間分の給料」か「1週間の有給」かどちらが欲しいかというアメリカのアンケート調査では「有給」と答えた人が圧倒的に多かったという。きょうのテーマは「収入？or時間？ワークライフバランスの今」。自動車メーカーのフォードが行ったアンケート調査「生活の質を優先するために給与の20％カットを受け入れるか」の結果、全世界では52％、アメリカだけでは50％が「構わない」と答えたという。給料以外の報酬の例としてはスポーツ観戦、テーマパークのチケットなどがあるが、実際に生産向上につながるといった企業側の報告もある。しかし時間があってもお金がなければ生活を楽しむことはできないため、収入を重視することになる。アメリカで副業を行っている割合は、Z世代で34％、ミレニアル世代で31％となった。老後のための資産づくりについてのアメリカのアンケート調査では、快適な老後に必要な金額は「146万ドル（約2.2億円）」だという。ワークライフバランスを重視して収入20％カットすると、老後の資金がたまらないため生涯、働き続けないといけなくなる。そこでパックンは「若い人は10年間はがむしゃらに働き、20％は預貯金や投資をしてください。普通の利益率で30年後には8倍、16年間分の年収に増えるはず。独身の間はがむしゃらに働き、家庭を持つようになったらちょっと減らして余裕を楽しんだらいいと思う」とコメントした。きょうのパックンの視点は「働いて、働いて、働いて、働いて？間要ります！」。収入を減らしてもいいなら時間を手に入れられるが、それができていない理由として考えられるのは「交渉ができないとか転職ができない。労働市場が上手く機能していない可能性がある」、「機能しているとしても理想と現実が違う」。