これまでGAFAなどと呼ばれていた米国を代表する巨大企業に最近では半導体メーカーのエヌビディアや電気自動車のテスラを加えマグニフィセントセブンと呼ばれている。黒澤明監督の「七人の侍」を西部劇風にリメイクしたハリウッド映画のタイトルになぞらえている。この7社の時価総額は合計で、およそ2060兆円。7社だけで東京証券取引所に上場するおよそ4000社の時価総額の2倍に迫る。アップルが午前5時半に今年1−3月期決算を発表。売上高は約4％減り約14兆円、純利益も2％減り約3兆6000億円と減収減益となった。その要因が売上高の半分を占めるiPhoneの売上不振。iPhoneの売り上げは10％のマイナス。売上高を地域別に見てみると日本が13％減ったほか中国など中華圏も8％減った。ただ、クックCEOは「長期的には非常に楽観している」などと述べた。今回、前年比でマイナスとなったのは1年前の決算が、新型コロナでの落ち込みからの反動で好調すぎたためだと説明。アプリの販売や音楽配信などサービス部門の売上高は14％増加し、好調だったと強調している。アップルの業績は日本企業にも大きな影響を与える。村田製作所など日本の30社がアップルにぶひんを供給しているため。その株式はアップル関連銘柄とも呼ばれ決算内容次第では株価が大きく動くこともある。マグニフィセント。セブンの1社半導体、メーカーのエヌビディアは3月に日経平均株価が史上初の4万円代になった原動力とも言われている。2月に発表した最新の決算で純利益が1年前の8.7倍と好業績だったことを受け日本の関連銘柄に気が集まった。