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早稲田大学ビジネススクール教授・長内厚さんは、NTTグループの再編について「すでにドコモを完全子会社化しており、これに続くデータグループの完全子会社化は一連のNTT再編の最終章といえるものではないか」「データグループは優良子会社でもありこの分野にさらに注力したいということではないか」などとコメント。AIの活用については、日本電信電話からNTTへ社名変更するのもグローバル市場での成長を図ろうとする背景があるとみられる。また国際事業の観点ということでは、ドコモではなくNTTデータとNTTコミュニケーションズをくっつける考え方もあったかも知れず、今後のNTTの国際事業の強化に必須とみられる。現在NTTではオール光ネットワーク技術を中核としたIOWN構想の実用化を推進しており、実現すると通信の光化だけでなくデータセンターでの情報処理も光に置き換えることができるため、超高速、超低遅延に加え超低消費電力も実現することができ、この技術を武器に通信インフラの領域でいかに日本の存在感を高めることができるかの動向が注目される。