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女性の働き方の変遷について。1970年代では「女性はクリスマスケーキ」という言葉があり、これは「25を超えると売れ残る」という意味だという。1970年の女性の労働力率を見ると、24歳までは70.6％だが25歳を超えると45.5％まで急落している。転機となったのは1986年に施行された男女雇用機会均等法。ただ東証プライム上場企業の女性役員の割合は18.4％にとどまっている。日本航空・鳥取三津子社長は「意思決定に多様性をもたせることは経営の質的向上などに不可欠」と話した。高知銀行の河合祐子頭取は「マイノリティの数を増やすだけでは足りない。重要なのは社内コミュニケーション」などと話した。