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東南アジアの主要国の今年1月～3月までのGDPが今日までに出揃った。この内イラン情勢を受けて3月に「国家エネルギー非常事態」を宣言したフィリピンはプラス2.8％となり前の3か月より0.2ポイント縮小した。原油価格の高止まりに伴う物価上昇によってGDPの大部分を占める個人消費が伸び悩んだことが主な要因。一方タイはプラス2.8％で堅調な輸出に支えられて前の3か月より伸び率が拡大した。ただ燃料費高騰に伴い航空各社が相次ぎ運賃を値上げしており、基幹産業の観光では今後外国人旅行者数の落ち込みが見込まれている。このほかベトナムではプラス7.8％、インドネシアではプラス5.6％、マレーシアではプラス5.4％、シンガポールではプラス4.6％で、インドネシアを除く多くの国で伸び率が縮小した。東南アジアでは原油の輸入を中東地域に依存する国が多く、景気の先行きに警戒感が広がっている。
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- 国内総生産マニラ（フィリピン）