グッド！モーニング けさ知っておきたい！NEWS検定
IOCの幹部は、日本は近い将来また冬季大会などの開催地になるだろうなどと発言した。発言の背景には、パリ五輪の運営に対し、不満が続出していることがある。選手村の部屋の窓にカーテンがなかったり、選手村と競技場を結ぶ送迎バスが高速道路上で燃料切れになり数時間立ち往生したりしている。パリ五輪は、気候変動問題に取り組むことをテーマの一つにしていて、選手村のレストランでは、肉類を減らし、ベジタリアンのメニューを増やしている。これに対し、選手らから不満が出ているという。東京五輪では、運営の時間が正確であったことや、食事の質が高かったことに加え、ボランティアのおもてなし精神が今になり、再評価されているとみられるという。2030年の冬季五輪をめぐって、札幌市は招致を目指していたが、東京五輪をめぐる汚職・談合事件が発覚し、国内で招致を反対する声が強まった。JOCは、IOCのバッハ会長に対し、冬季五輪の招致は2034年以降に目標を切り替えると伝えたところ、バッハ会長は、憤ってその場から退出したという報道もある。2030年はフランス・アルプス地方、2034年はアメリカ・ソルトレイクシティでの開催が決まっている。トヨタは、IOCと最高位スポンサー契約を結んでいるが、パリ五輪を最後に更新しないことが伝えられていて、トヨタは、現時点で決まっていることはないとしている。専門家は、物価高騰によりスポンサー料も上がるなか、スポンサーが減っている、IOCとしては、日本企業を最高位スポンサーとしてもっと巻き込みたい狙いがあるとみられるなどとしている。