- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 依田司 林修 山本雪乃 住田紗里 斎藤ちはる 佐藤ちひろ 森千晴 武隈光希 三山賀子 舩橋沙貴
日本の自動車産業を牽引する2大メーカーの経営統合に向けた動き。江戸川区の整備工場にはかつての日産の名車が新車のように並んでいる。18歳で免許を取ってから40年、日産一筋のスターロード・井上正嗣代表取締役はホンダとの経営統合に驚きを隠せない。日産の自動車は「ワイルド・スピードX2」にも登場する。
1990年代まではトヨタと並んで自動車業界を牽引していた日産。ホンダとの経営統合に至った背景に日産の経営難があると自動車ジャーナリスト・国沢光宏氏は指摘。ホンダ、日産、さらに日産が筆頭株主の三菱が将来的に合流することも考えられる。自動車ジャーナリスト・佃義夫氏は「三者三様の技術力がうまくかみあって、商品力につなげていけば、世界に伍していける」とコメント。
プロ棋士5人と対局し3勝しなければならない編入試験。1勝2敗と追い込まれ、負ければ夢が絶たれる第4局に一昨日、西山朋佳女流三冠が臨んだ。新鋭棋士の宮嶋健太四段を相手に序盤から大駒の「飛車」「角」を交換する展開に。剛腕と呼ばれる持ち前の強気な攻めで形勢をひっくり返し勝負をものにした。
絶対に負けられない戦いに勝利し女性初のプロ棋士に王手をかけた西山女流三冠。将棋と出会った小学1年生の時、地元大阪で指導に当たった恩師の南徳一アマ四段は「飛車の使い方がうまい。」等とコメントした。西山女流三冠は振り飛車戦法をものにしたという。今回の対局で「三間飛車」の陣形を採用した。剛腕の異名でファンを魅了している。第5局は来年1月に行われる。
市民からは戸惑いの声も上がる中、兵庫県神戸市が発表したのは公立中学校の部活動の終了だ。少子化による生徒数の減少や教員の長時間労働への対策として、部活動を地域のスポーツ団体などが運営する地域クラブに移行する動きが全国で進んでいるが、平日を含めた部活動の終了は政令指定市として初めて。教員の負担が減るだけでなく、生徒は学校の枠を超えて自分がやりたい部活動を選ぶことができる。日本教職員組合が行ったアンケートでは公立の中学校や高校の教員の半数近くが休日の部活動の指導に関わりたくないと回答している。都内の中学校で現在、バレーボール部の顧問を務めている教員は「毎日12時間勤務が当たり前の状況になっている。」等とコメントした。さらに、土日は練習試合や大会にも付き添う。（日本教職員組合調べ）
現在の時刻を伝えた。
埼玉県加須市にあるイチゴのハウスから依田司による中継。依田司は「クリスマスいちご選手権で去年が最高金賞、今年は金賞に選ばれたというイチゴをする。べにたまを栽培している。土工栽培によって養分をより多く吸収している。また、昼夜の寒暖差を利用する等している。」等とコメントした。
従業員向けの研修などを行う企業が実施した調査によると、20～30代の社会人の6割以上が5年以内に今の職場から離れる想定をしていることがわかった。また約7割が管理職を目指していないことがわかった。その理由として「責任が重くなるため」が一番多く、「ワーク・ライフ・バランスが崩れると感じる」「そもそもの出世欲がない」という理由が上げられた。
- キーワード
- 識学
日本政府観光局によると、訪日外国人は今年1月から先月までで3337万9900人にのぼり、新型コロナ拡大前の2019年1年間の人数を11ヶ月で更新。先月の訪日外国人は去年同月比1.3倍の318万7000人で、今年7回目の300万人超え。
日本生命は朝日智司副社長を社長に昇格する人事を発表した。清水博社長は会長に就任、次期経団連会長に起用予定の筒井義信会長は特別顧問となる。
FRBは先ほど0.25％の利下げを決定。2022年に大幅な利上げを行ったあと、今年9月に0.5％の利下げに転じたが、3会合連続の引き下げとなる。一方で、アメリカ経済は堅調に推移していて、インフレ鈍化のペースが予想より減速していることなどから、来年の利下げ回数を9月時点の予想の4回から2回に引き下げた。18日、ニューヨーク株式市場のダウ平均株価は、FRBが来年の利下げをより慎重に進める見通しを公表したことで、下げ幅は1100ドルを超え終値は42,326.87ドルとなった。10営業日連続の下落は約50年ぶり。
日米の金融政策決定会合を前に、282円下げた昨日の日経平均株価。こうした中、半導体メモリー大手・キオクシアが東証プライム市場に上場した。2018年、東芝の経営再建策で売却され独立した。時価総額は約8630億円と東京メトロに次いで今年2番目の大型上場となった。日産株は“ホンダとの経営統合”の報道でストップ高になった。
日産とホンダ統合協議の背景に台湾企業がある。日本経済新聞などによると、鴻海精密工業が水面下で日産の経営に関与しようと動いた。鴻海精密工業は2019年にEV事業に参入。今年9月にはEV開発を表明している。そんな中、日産はリーフを量産した実績がある日産は去年、調査会社「マークラインズ」よりEV世界販売台数ランキング2位：日産「リーフ」。これらのEV製造ノウハウ、世界に持つ販売力を獲得したい思惑があったと言われている。2つ目の理由に日産の業績悪化があげられている。2015年にカルロス・ゴーン社長（当時）が社長だった当時は時価総額5兆7000億円だったが、近年は業績悪化により、時価総額は約1兆4000億円まで下落。東京国際法律事務所共同代表・森幹晴弁護士は「ホンハイは業績悪化の今が買収するチャンスと踏んだのではないか」など解説している。日産は去年、フランス・ルノーとの資本関係を見直した。ホンハイはこの動きに乗って、筆頭株主に立とうという狙いがあったとみられるため日産はホンダとの経営統合を急いだものと見られている。
「年収103万円の壁」の引き上げについて自民党、公明党のみの税制協議を行う。2025年度与党税制改正大綱では123万円への引き上げ・与党案で明記の方向だ。一方、日本維新の会が教育無償化をめぐって与党と実務者協議を行うことで合意した。政治ジャーナリスト・田崎史郎はこれにより与党は過半数獲得へ新たなカードを獲得したと分析する。
日産とホンダが経営統合する。日産一筋の「スターロード」井上正嗣取締役は「スポーツカーをやめないでほしい」とコメント。日産はスポーツカーは一時代は築いた。レースでの活躍、若者の“デートカー”。ドラマなどで派手なカーアクションにも使用された。やがて陰りが見え始め、業績不振となりフランス・ルノーの傘下に入った。自動車ジャーナリスト・畑義夫氏は日産、ホンダ、三菱の技術力がうまく噛み合えば世界に伍していけると話した。
現在の時刻を伝えた。