- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 依田司 林修 山本雪乃 住田紗里 斎藤ちはる 佐藤ちひろ 森千晴 武隈光希
ドジャースvsロッキーズの試合。3回ウラ、アウトコースを見極めフォアボールで出塁した大谷選手。フリーマン選手の打席でスタートをきり、楽々盗塁に成功。日本人2人目の快挙のMLB通算150盗塁を達成した。試合は6－2でドジャースが勝利。
トランプ氏、異例の同席へ。赤沢大臣が日米関税交渉に。赤沢大臣にとって初めての関税交渉を前に、トランプ大統領が突然「日本との交渉に同席する」と宣言。
トランプ氏、日米交渉同席へ。交渉では「自動車関税」などがメインになると考えられる。共同通信によると日本政府にとってトランプ氏の出席は想定外で、防衛省は日米交渉に同行しないため赤沢大臣の対応について「不安」だという動揺が広がっているということ。
与野党からは経済対策として、現金給付・消費税などの減税・商品券の配布などの案が浮上している。大規模な経済対策実施のための補正予算案の今国会提出を見送る方針を固めたことについて、野党からは批判の声が上がっている。
今国会提出見送りとなった補正予算案。これまで自民党が経済対策の目玉としていた「1人3万円から5万円の一律給付案」。大型経済対策の財源の裏付けとなる補正予算を組む必要があるが、どの野党からも賛成を得られるメドが立たなかったことも要因とされる。
東京・丸の内に新たにオフィスを構えたのはアメリカのイレブンラボ。創業2年で時価総額4700億円以上の生成AIを扱う企業。音声AIに特化した最先端技術。音声AI32カ国語を翻訳＆生成。Kaiketsuでは生成AIを活用した新卒スカウトの代行サービスを展開。企業が採用にかけるコストの削減に貢献。導入した企業からは「相手からの返信率が導入前の約1.7倍になった」という声。生成AIについて東京大学松尾教授は「AIによって自動でできるところは自動でやると、重名ところは人がやって、そこがうまく分業されていくということが起こるのでは」などコメント。
東京・文京区にある根津神社を紹介。こちらは都内屈指のツツジの名所。境内のツツジは約100種類。3000株もある。中には珍しいものも。文京つつじまつりは今月30日まで。
気象情報を伝えた。
万博の空にブルーインパルスを飛ばして欲しいと要請した。大阪・関西万博の空でも飛ぶ予定だったが、悪天候で中止となった。大阪府の吉村知事がブルーインパルスの再飛行を防衛大臣に要請した事を明かした。
名古屋大学等が乗り物酔いを軽減する音を発見した。実験では低周波の音を1分間聴いた直後、ドライブシュミレーターやブランコ等に乗ってもらった。すると、7割以上の被験者の吐き気等の症状が改善されたという。利用方法の確立等が今後の課題だという。
トランプ大統領は15日、米・ハーバード大学に対し「ハーバード大学がテロリストに触発されたような思想を推し進めるなら非課税資格を取り消し政治団体として課税すべきではないか」などと警告した。トランプ政権はリベラルな名門大学を中心に多様性の重視を見直すよう求めている他、イスラエルに抗議するデモ活動などをした学生の処分を要求している。ハーバード大学は学長名で声明を発表し、これを拒否した。政権側はその日のうちに大学への約3200億円の助成金などの凍結を決めた。
24％の相互関税は90日間猶予されているが、その後発動された場合、今年度の倒産件数はこれまでの予測より339件増え、1万574件に上る可能性がある。企業の経常利益はこれまで予測していた前年度比1.8％プラスから5年ぶりのマイナスになると予測している。
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すかいらーくグループのガストとバーミヤンは、今日から卵を使用した商品を値上げすると発表した。対象はガストの鉄板目玉ハンバーグなど29品目と、バーミヤンのチャーハンや味玉バーミヤンラーメンなど14品目。値上げ幅はガストが10円、バーミヤンは最大20円とのこと。
レギュラーガソリンの全国平均価格は先週から0.2円値上がりし、1Lあたり186.5円だった。3週連続の値上がりで、最高値だった2023年9月の記録に並んだ。石油元売り各社が先月の調達コストを今の販売価格に上乗せしたことが一因だという。今週は原油の国際価格が下落していて、円高で調達コストも下がっているため、来週以降ガソリン価格は値下がりする可能性が高いとみられている。
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昨日の日経平均株価は3営業日ぶりに反落。下げ幅は一時600円を超え、終値は347円安い3万3920円だった。昨日は半導体関連の悪材料が重なった。米エヌビディアが、中国向けに設計したAI半導体が米政府の輸出規制の対象になったことに伴い、最大7900億円の損失を計上する見込みだと発表。オランダの「ASML ホールディング」は、決算で新規受注が市場予測を大巾に下回る結果が明らかになった。世界的に半導体市場の先行きが減速する見方が強まり、東京市場でも半導体関連株が売られた。
昨日、岸田前総理が会長を務める自民党の議員連盟が「高齢者向けNISA」の創設を来週石破総理に提言することが分かった。65歳以上限定の毎月分配型投資信託だという。投資信託における利益の分配には再投資型と受け取り型の2種類がある。受け取り型は運用益をそのまま分配金として定期的に受け取る仕組み。受け取る期間は2か月に1回や3か月に1回などがあるが、毎月受け取ることは現行のNISAでは対象外となっている。NISAを利用している70代・80代は少なく、ここを増やそうという狙いがあるとのこと。ただ毎月分配型には分配金の減少・消滅や元本割れの可能性もあるとのこと。
東京の映像を映し、全国の気象情報を伝えた。
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