オープニング映像。

オープニングの挨拶。

アメリカ・ヒューストンスタジアムから中継でリポート。サッカーワールドカップ、日本代表のブラジル戦まで残り2時間余りとなった。小野伸二は「新しい歴史を作ってくれる予感がする。グループステージで多くの選手を起用できたのが大きかった」などとコメント。柿谷曜一朗は「選手たちはインタビューを聞いていると、落ち着いている」などと語った。

アメリカ・ヒューストンスタジアムの外から中継でリポート。気温が上がっているが、ファンの熱気も上がっている。現地ではブラジルのファンの方が多いよう。

ブラジル戦を前に、森保一監督は「ワールドカップの舞台で本気でブラジルと戦えるということを楽しみにしているし、今の日本の実力を全部出し切って勝利をつかみとれるように」などとコメント。前田大然は「しっかりリスペクトをもって戦いたい」、上田綺世は「気持ちはまず負けないように」、鎌田大地は「こういう試合を自分たちはやるに値する4年間を過ごしてきた」などと語った。

アメリカ・ヒューストンスタジアムの外から中継でリポート。スタジアムのピッチや環境について、柿谷曜一朗は「オランダ戦、スウェーデン戦とダラスで試合をしたスタジアムによく似ている。いいイメージを持てると思う」などと語った。

アメリカのトランプ大統領は29日、SNSで「カタールの首都ドーハで30日にイランと協議を行う」と投稿し、イラン側が協議を要請してきたと主張した。またホワイトハウスのレビット報道官はFOXニュースで「ウィトコフ特使とトランプ氏の娘婿・クシュナー氏がドーハに向かう」と明らかにした。アメリカとイランはホルムズ海峡の管理をめぐって対立し攻撃の応酬が続いていたが、28日に双方が攻撃を停止することで合意したと津充てられていて、ロイター通信によると30日の協議ではホルムズ海峡の管理などが話し合われるという。一方イランのガリババディ外務次官は29日、ホルムズ海峡の管理についてオマーンと協議したことを明らかにした。ただアメリカとの協議については「今週は予定されていない」と否定していて、カタールでの協議が実現するかは不透明。

明治大学発のベンチャー企業「ポル・メド・テック」は、拒絶反応が起きにくいよう遺伝子を改変したブタの腎臓を腎不全患者に移植する「異種移植」の研修を進めている。実用化に向けた治験は北海道大学病院と神奈川県の湘南鎌倉総合病院の2か所で、早ければ2028年にも実施される。研究が先行するアメリカでは、この技術を用いた移植により透析不要な状態を9カ月間維持した患者も報告されている。会社は「深刻な臓器移植ドナー不足に対して、異種移植という選択肢を提供したい」としている。

池袋駅に直結する百貨店「西武池袋本店」が入るビルに、「ヨドバシカメラ マルチメディア池袋」があるオープンする。地下1階から地下6階まで7フロアにわたる売り場面積は、関東最大級の約3万3000平方メートル。家電に加えアウトドアスポーツの専門店など、幅広い商品を取り揃える。ほぼすべての商品を体験できる理美容家電コーナーをはじめ、売り場では「体験・体感」を重視。生活家電売場では輸入冷蔵庫など高額商品を導入し、直結する百貨店の利用客などの取り込みを図る。店長の池島政広さんは「百貨店には年配の方から女性客が多いので、情勢客にも気に入ってもらえる店づくりを心がけた」などと語った。

百貨店の「西武池袋本店」をめぐっては、2023年に「そごう・西武」の労働組合による雇用をめぐるストライキなどの末、アメリカの投資ファンドが買収。その後ヨドバシホールディングスと連携し、西武池袋本店の改装が進められてきた。あす百貨店として親しまれてきた売場の約半分がヨドバシカメラに生まれ変わる。池袋駅周辺はすでに「ビックカメラ」や「ヤマダ電機」「ノジマ」など大型店が構える、家電量販店激戦区。四つどもえの戦いとなる中で、どのように存在感を高めていくのか。ヨドバシカメラの藤沢和則社長は「池袋東口エリア全体にこれまでにないような人の流れを生み出していければ」などと語った。

消費経済アナリストの渡辺広明は「池袋駅周辺に家電量販店の大手4社が出揃って、池袋家電戦争の様相になった。実際にヨドバシ参戦を意識してヤマダとビックは相次いで大型改装に動いていて、競争が単なる値下げ合戦ではなくリニューアルラッシュを誘発している点は見逃せない。ヨドバシにとっては池袋は長年空白地帯で、手が届かなかったエリアだった。池袋駅は1日約236万人が行き交う世界有数の巨大ターミナルで平日と休日の集客差も少なく、インバウンドも回遊しやすい町であるためヨドバシは絶対に出店したいロケーションだった。一度に買い物を済ませたい家族連れや旅行客に極めて強いエリアだった。また化粧品や酒、日用品を扱うようになった家電量販店は『都市型総合小売業』となり、池袋では『ついで買い消費』を取り込みやすい。家電は秋葉原から池袋へという単純な移転ではなく、巨大ターミナルと体験ハブという新しいモデルへシフトが進むと考えられる。来店客がオンラインで最安値で買ってしまうショールーム化の悩みに実演・体験で解決しようという流れで、特にAI家電、スマート家電は実際に触って便利さを理解してもらうことが不可欠。消費者目線ではヨドバシが参戦したことで実売価格が下がりやすく、それが店舗の進化と街の魅力向上につながって『三方よし』の好循環を生むチャンスになる」などと語った。

トヨタ自動車は5月の全世界販売台数について、前年同月比で7.2％減り83万4279台だったと発表した。4カ月連続の減少。中東情勢悪化の影響を受け、ガソリン価格の上昇などを背景に中国でのガソリン車の販売が落ち込み全体を押し下げた。またホンダと日産自動車も中国での販売台数が大きく落ち込んだことなどが要因で、全世界での販売台数は前年同月比でホンダは4.9％、日産は10.3％の減少となった。

ドミノ・ピザはきょうから商品をリニューアルし、耳のところまで具を敷き詰めチーズも増量したうえで、Mサイズで平均600円値下げする。一方持ち帰りではこれまでデリバリー価格の半額だったが、30％引きに値下げ幅を縮小する。

ドン・キホーテも、最高400℃になる専用オーブンで一気に焼き上げるピザを20種類提供。セブンーイレブンは注文のたびに焼き上げ、受け取りまでに2～3分という商品を展開している。共働き世帯やファミリー層などをターゲットに、ピザ市場は「3000億円規模」（ピザ協議会）となっていて、業態を超えた顧客獲得競争が一段と激しくなってきた。

中国商務省はきょう、防衛省の防衛研究所や三菱重工業のグループ会社など日本の20の企業や団体を輸出規制リストに加え、中国からの軍民両用品目の輸出を即時禁止すると発表した。中国は2月にも20の日本企業などを輸出規制リストに追加していて、木原官房長官は記者会見で「日本のみをターゲットとした輸出管理措置は、国際的な慣行と大きく異なっている。決して許容できない」と強調した。

夏場の冷房対策を想定したストールにネックウォーマーなどが並ぶのは、今日から東京・日本橋で開催されているアパレルブランド「YUDANGI」のポップアップストア。ブランドを手掛けるのは筆記具メーカーの「PILOT」。アパレルブランドを立ち上げ、子供服の販売を開始するなど文具以外の事業にも力を入れ、ブランドの浸透を目指している。新規事業を担う専門チームを設立し、「書く」だけではなく「作る」や「想像する」など様々な切り口で顧客との接点づくりを進めている。衣服以外にも、ペンで書く音などを組み合わせた音楽や、マーカーや絵の具を使って自由にデザインできる段ボール製のハンガーや、熱を加えると色が変化する自社技術を活用した器など、今後も事業領域を広げることでブランドへの接触機会を増やし、将来的には文具など主力商品の購入につなげていきたい考え。

中国とロシアの爆撃機がおととい共同で日本周辺を共同飛行したことを受け、政府は両国に外交ルートで「重大な懸念」を伝えた。中ロの爆撃機による日本酒辺での長距離飛行は、去年12月以来10回目。

きょう午後新潟市西区の海で「男子高校生3人が沖合で溺れている」と、釣りをしていた人から警察に通報があった。溺れていたのは高校1年生の男子生徒3人で、このうち2人は自力で岸までたどり着いたが1人が行方不明となった。その後男子生徒は発見され、心肺停止の状態で病院に搬送されたが死亡が確認された。

ラオス南部で特殊詐欺拠点とみられる複数の宿泊施設が一斉摘発され、日本人7人を含む外国人101人が拘束されたと現地当局が発表した。拠点からは携帯電話1300台以上や約180万円相当の外貨などが押収されたという。ラオスでは今月17日にも摘発により日本人9人が訃報入国の疑いで拘束されている。

ヨーロッパで続く記録的な暑さをめぐり、WHO（世界保険機関）のテドロス事務局長は28日、高温に関連して例年より増加した「超過死亡」が1300人を超えたと明らかにした。またテドロス氏は「ヨーロッパは地球上で最速ベースで温暖化が進み、世界平均の2倍の速さで気温が上昇している」として、対策強化が急務だと訴えた。