- 出演者
- 出水麻衣 山本匠晃 井上貴博 山形純菜 高柳光希 坂口愛美
ウナギについて、石井さんは「ウナギはやっぱり愛知といえばひつまぶしということになりますので、私はひつまぶしにいっちゃいますね」と話し、井上さんは「私はあまりウナギは好きじゃない」と話した。
オープニング映像が流れた。
拾った健康保険証で他人になりすまし医療機関を受診したとして、住職の男が逮捕された。男は他人になりすまし100回以上診察を受けていたという。
きょうの東京株式市場で日経平均株価は市場初めて6万円を突破。
ホワイトソックス・村上宗隆選手は5試合連続となる超特大10号ホームランを放ち、大谷選手の記録に肩を並べた。
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- シカゴ・ホワイトソックス大谷翔平村上宗隆
ドジャース・大谷翔平選手は二刀流で試合に出場。連続出塁記録は「53」でストップしたが、6回無失点のピッチングを披露した。
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東京株式市場で株価が初の6万台を突破した。AI・半導体関連株に買いが「一点集中」し、その後は失速。節目突破で売り注文が出た上、中東情勢への警戒感は引き続き相場の重しとなりあ、下げ幅は一時900円を越えた。終値は5万9,140円だった。市場関係者は「バックミラーにイラン情勢が見え、市場は現実に引き戻された形だ」としている。
ジャイアンツvsドジャース。大谷翔平は6回5被安打7奪三振0失点の好投。しかし、ドジャースは敗れ、大谷の連続出塁記録は53でストップした。
村上宗隆が5試合連続となる10号ホームランを放った。
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スカッシュ日本代表の机龍之介は、両親の影響でスカッシュを始めると、17歳で史上最年少の日本王者に輝いた。机はアジア大会にも内定しており、頂点を目指すという。
私たちの移動手段の1つ「飛行機」。旅行・ビジネスなど様々な目的で使われる中、多くの人が携帯しているのが「モバイルバッテリー」。しかし近年モバイルバッテリーによる事故が相次いでおり、あすから機内での持ち込みルールが変更となる。
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「プレバト！！SP」「櫻井・有吉 THE夜会SP」の番組宣伝。
去年1月の韓国・釜山。離陸前の飛行機で火災が発生。この火災で乗客・乗員176人が避難し3人が軽傷を負った。韓国事故調査当局による調査では、モバイルバッテリーから発火した可能性があると指摘されている。同様の事故は日本でも。去年10月、沖縄・那覇を離陸した全日空機の機内で乗客が持っていたモバイルバッテリーから煙が出た。隣の席の乗客が持っていた飲料水をかけて出火は免れたが、第事故に繋がる可能性もあった。こうした事態を回避するため国交省は今月、日本国内を発着する機内に持ち込むモバイルバッテリーに関する新ルールを発表した。1つ目は「機内でのモバイルバッテリーによる充電の禁止」、2つ目はモバイルバッテリーの持ち込みは1人2個まで」、3つ目は「モバイルバッテリー自体の充電禁止」。個数制限とモバイルバッテリー自体への充電禁止に違反した場合は罰則が科される場合もあるという。これらの新ルールについて乗客は「防げる事故は防いだほうが良いので賛成」「うっかり使ってしまうパターンもあるので、機内アナウンスなどで注意喚起がだいじかなと思う」「モバイルバッテリーが発火しないように改良してほしい」などの声があった。このあと担当者がスタジオで解説する。
TBS報道局社会部・国土交通省担当の井上記者が解説。モバイルバッテリーの発火は去年482件と前年比7割増加している。航空機での発火も相次いでいるため今回のルール改正となる。現状のルールは預け入れる荷物にモバイルバッテリーを入れることは禁止だが、手元で保管することは可能。あすからは「持ち込みは2個まで」「モバイルバッテリーの充電禁止」「機内での使用禁止」となる。前者2つは罰則規定あり。「2個までの持ち込み」は国際的なルールでも同様。全面禁止にすると隠して持ち込むケースが増加するとみられ、安全性と利便性の観点から「2個が妥当」との結論に至った。また、リチウムイオン電池の火災の6割は充電中に起きているというデータがあることから「機内でのモバイルバッテリーへの充電禁止」となった。大手のANAやJALではほとんどの飛行機に電源がついているためそちらの利用を推奨される。一方でLCCはない場合が多い。他の公共交通機関ではどういうルールなのか。新幹線について、JR東海では基本的に持ち込み制限はないが、すでに膨張しているものなど危険性があるものは禁止。ただ、夏頃には車内アナウンスで高温の場所に置かないよう呼びかけるなどしている。バスでは国交省よりバス事業者へトランクルームへは入れないよう注意喚起が行われた。
東京・渋谷の映像を背景に、気象情報を伝えた。
昨日、高市総理は、上野厚労大臣に、柔軟な働き方などの実現に向け、裁量労働制の対象見直しなどの検討を指示した。裁量労働制とは、あらかじめ決めた時間を働いたとみなし賃金を支払うもので、現在は弁護士やデザイナーなど20の職種が対象の専門業務型と、経営に関する企画・立案・調査などを担っている人の企画業務型で分かれており、拡大するかが議論されている。ピクスタ株式会社で働くデザイナーの1日を紹介した。裁量労働制を巡っては、経団連が生産性の向上につながるなどとして対象の拡大を求めているが、労働者側の連合が「長時間労働を招きかねない」、「働く人の命と健康に悪影響を及ぼすリスクがある」と反対している。高市総理は、現場の実態や労使双方の立場を十分に踏まえ、検討を加速するよう指示を出した。
井上さんは「居間の労働法制は明治時代から考え方が変わっていないので、画一的な労働を前提としていて、柔軟なルールに変えなければならないのでは、と思います」などと話した。
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「国家情報会議」は、総理大臣を議長に、政府の意思決定を支える情報収集・分析の司令塔の役割を担い、その事務局として「国家情報局」が設置される。付帯決議案には、野党側が主張していた個人情報やプライバシーが無用に侵害されないこと、政治的中立性を損なう情報収集は行わないことなどが盛り込まれた。今日、与党の他、中道・国民民主が賛成し、衆院本会議で可決し通過した。参院でも可決され、今国会で成立の見通し。