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スポーツ界で気になる話題について平野早矢香は「卓球に関しては2028年のロス五輪で種目が変わる。これまであった男女団体がなくなり、男女ダブルスと混合団体が加わる。」、野口啓代は「ロス五輪からスポーツクライミングもパラリンピックの種目に決まった。視覚障害や四肢障害などもカテゴリーに加わった。」、中澤佑二は「ロス五輪でラクロスも正式種目に決定する。」などと話した。
卓球の競技人口は、ピークの2018年に比べて約7万人減少している。特に深刻なのが中学生で、23年度からの1年間だけでも8000人減っている。そんな卓球界を変える未来のTargetを紹介。東京・新宿区にある大久保スポーツプラザでは、スマホだけで卓球大会を運営している。アプリの「P4match」は誰でも登録が可能で、大会を開催したい人は会場を確保し、参加人数やルールなど必要事項を入力すれば数分で登録が完了する。選手側は参加したい大会を選び参加料を支払うのみ。大会当日には、試合の組み合わせや担当審判を自動で設定。運営側も選手側も楽に参加出る。従来の大会では異なるレベルの選手が闘う為、初心者は負けて楽しめないことが多かったが、P4matchではレーティングによってカテゴリー分けされ、自分のレベルに合った試合に参加出来る。平日も大会を開催することで、普段土日が仕事の人でも参加することが出来る。さらに従来の大会では選手たちが運営本部に結果報告し記録していたが、選手や審判が結果を打ち込み記録することで運営側の負担が激減した。P4matchの収益は初期費用やメンテナンス費用は必要なく、大会参加費からパーセンテージでの利用料となっている。学校同士の交流などは利用料がない。
いまスポーツ界で注目されている「P4match」について。日本卓球協会で事業検討委員を務める平野は「大会運営の苦労が現場にある」「このサービスは広がっていきそう」などコメント。石田いわくスポーツ以外の分野に応用できる可能性があるという。オムロンは卓球AIロボット「FORPHEUS」を開発中。人と会話しながらその人のレベルに合わせてくれる。
スポーツ観戦の楽しみはその競技だけにとどまらず会場の外でも。日本フットボールリーグで監督を務める都並敏史さんは「試合を見るだけでなく、スタジアムの外での交流やキッチンカーなど楽しみがいろいろ増えてきたので、試合と外で二度おいしい環境を提供したい」と話す。また、バレーボールの試合でもラグビーのトップリーグでも試合前からキッチンカーなどでお客さんに楽しんでもらうのが当たり前となっている。場外イベントがクラブの人気と収益の重要な要素となっている。トヨタヴェルブリッツのイベント担当者はイベントの運営は委託していると話す。Univelホールディングスが担当しており、この会社は起業から5年ほどだというが、年間の流通総額は約6億円とのこと。Univelホールディングスが行っているのはイベントの主催者とつながり、キッチンカーの手配、イベントの企画・立案、当日のスタッフ派遣なども行っているという。Univelのキッチンカーの登録台数は約1800だといい、出店できるイベントが年間約200件ほどあるという。浦和レッズもイベントの重要性を感じUnivelに依頼しているという。
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- Univelホールディングスアフロクボタスピアーズ船橋・東京ベイサントリーサンバーズ大阪シル・サフェーティ・ペルージャスポーツ報知トヨタヴェルブリッツハワイアンフェスブリオベッカ浦安・市川日刊スポーツ日本フットボールリーグ横河武蔵野FC浦和レッドダイヤモンズ都並敏史
ある日、八田社長が向かったのは千葉県のスタジアム。都並さんが監督を務めるブリオベッカ浦安・市川のホームゲームの場外イベントを担当するため。集客予想が500～1000人のため、3台のキッチンカーを手配。キッチンカーの台数が少ないときほど、客の満足度を下げないよう幅広い年齢層をカバーするスイーツなど定番メニューは必須となる。さらにライブ感が食欲を掻き立てるため重要だという。スポーツイベントで人気になるキッチンカーには2つのポイントがあるといい、1つは提供スピードが早いこと、メニュー数を少なくすること。Univelがイベントを仕切ると費用はどのくらいかかるのか。クラブ側の費用はゼロだという。クラブは全体の収益から売り上げ手数料をもらっているのだという。Univelが行うことはキッチンカーからもUnivelからも利益が出るよう適正価格を設定することだという。また、出店する各店舗の価格を同じくらいに揃え全体で売り上げをアップさせるのだという。キッチンカーの売り上げが上がれば主催者もUnivelも儲かるビジネスモデルを作り上げた。そのために八田社長が毎回行うのは入念な視察と企画提案。
八田社長は湘南ベルマーレフットサルクラブのホーム会場でもある小田原アリーナに向かった。来季からの場外イベント全体を仕切ってほしいと依頼され視察に向かった。まず小田原アリーナに向かう道中でどんな飲食店があるかを事前に調査するという。その飲食店の価格帯もチェックし、コンビニや自販機、人通りなどもチェック。富士山が見えたり、夕焼けがきれいな場所だったりするとそれらを活かす配置を考えるのだという。Univelが描く未来への道標とは。八田社長は「キッチンカー含め日本食は世界的にみても魅力的なコンテンツ。日本のキッチンカーを世界に広めていきたい」と話した。
ここまでに紹介されたUnivelのサービスについて、「今後増えていくんじゃないか」「スポーツは人が集まって同じ瞬間に盛り上がれる貴重な場所、その空間をメディアとして捉える事業者が今後も増えていくと思う」などのスタジオコメント。
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手作りおかずの宅配サービス「つくりおき.jp」のAntway社では、Bリーグ・アルバルク東京のユース選手を対象に栄養サポートを実施。練習後すぐの栄養補給と保護者の負担軽減を実現。
日本を代表するスポーツアパレルメーカー「ゴールドウィン」。創業から編み物を製造し、スキーウェアの開発をきっかけにスポーツアパレルメーカーとして飛躍した。「THE NORTH FACE」や「HELLY HANSEN」など世界的ブランドの企画・製造・販売も行う。売上高は約1300億円。そのゴールドウィンが手掛けるスポーツビジネスはスキーや登山、ラグビーのスポーツウェア。ゴールドウィンの拠点は創業の地、富山県。「テックラボ」と呼ばれる開発を行う拠点にはゴールドウィンが開発してきたスポーツウェアが展示されている。スポーツウェア開発の原点は海外のスキーブランドを導入したスキーウェアだった。この時にスポーツウェア開発のプロセスを学び取ったのだという。その高機能製品づくりには研究・開発・生産が集結したこのテックラボが必要不可欠な拠点となっている。スキャナー室では選手の人体をスキャンして正確な採寸を行っている。それによってよりフィットしたウェアが生まれるのだという。型紙ができたら同じ建物内にある生産技術部に送られ、製品になる。最新の機械を使いつつ、最後の縫製は手作業で行う。縫製作業で最も重要なのがリペア。修正開所のデータを収集して製品づくりに活かすのだという。北陸3県は繊維関係の加工をしている工場が多く、他の企業と連携して開発を進めることが可能なのだということ。
ゴールドウィンのモノづくりについて。野口啓代さんは「ゴールドウィンってトップアスリートの声を大切にしてくれている」などとコメント。開発拠点が富山にあることについて石田さんは「今、東京で技術者を集めようと思うと本当に人が集まらない。ただ、自分の技術を生かしたいけど地元でという人はたくさん居て、優秀な人材をユニークな事業で集めるという意味でも富山であるということは大きいと思う」などと話した。
スポーツを楽しむためのデバイスビジネスを紹介。ボールを蹴る速度がスマホで計測できるアプリ「蹴速」は動画を撮影することで足の振り抜きなどもチェックできる。プロ野球速報アプリ「NPB＋」は高精度なトラッキングシステム・ホークアイの緻密なデータを活用し、投手の球速などをリアルタイムで可視化してくれるアプリ。本格的にスタートするのは来シーズンからとのこと。音を光と振動で伝えるアクセサリー型デバイス「Ontenna」。聴覚障害者の方に臨場感を感じてもらえる。「ミルオト」は競技の雰囲気やエネルギーを擬音にして表示させることでビジュアル的な要素を提供している。
パリ五輪で過去最高の5つのメダルを獲得したフェンシング。この日、都内にある小学校ではフェンシング協会が主催する学校訪問が行われていた。競技人口が約6000人と、まだまだマイナーな競技人口を増やすため地道な活動を行っている。ここで行われているのが「スマートフェンシング」。柔軟性のある剣と布製ジャケット、ゴーグルと専用アプリがあれば簡単に楽しめる。ルールも簡単で、どこでも手軽にフェンシングが楽しめるようにと開発された。スマートフェンシングの開発者は印刷会社、大日本印刷に所属する天利啓也さん。大日本印刷は現在、出版関連の他、印刷技術を応用・発展させてICカードの製造や建築資材など多岐にわたった事業を展開している。元々フェンシングの選手だった甘利さん。東京オリンピックの際、DNPがオフィシャルパートナーになったのをきっかけに、フェンシングの魅力を広めたいと体験会を開催。DNPが培ってきたデジタル技術を応用してスマートフェンシングのアプリを開発するなど、自社の技術で開発。2024年、スマートフェンシング協会を設立した。事業は甘利さん一人で行っているという。東京オリンピック・パラリンピックのエペ男子団体で金メダルに輝いた宇山賢さん。現役引退後は会社を設立し、DNPと業務提携してスマートフェンシング協会の理事に就任。アスリートのセカンドキャリアにも貢献している。甘利さんは将来的には欧州にツールの販売を進めていこうと考えているということ。
VTRを振り返ってスタジオトーク。石田さんは「大きい会社で長く歴史がある会社は基本的には特定の事業領域を深化させる。もう1つはとにかく広く浅く探索する。今回は一見すると非常にニッチだが、あそこから大きい産業と絡み合ってくるかもしれない。向こう2～3年じゃ事業になんないかもねって所にチャレンジするのは非常に意味があると思う」などと話した。
「スポーツ×ビジネス＝道しるべとは？」。平野さんは「スポーツが発展していくきっかけになるかなと思いました」などと話した。石田さんは「身体を動かすことはみんながやっていることで、我々の生活の根幹にある。スポーツという特定の分野を掘っていくことによって次のビジネスや人間としての可能性も見えてくる」などと話した。