医療現場にも中東情勢の影響が出ている。いとう王子神谷内科外科クリニック・伊藤博道院長は「次々とプラスチック医療材料が高くなったり入手困難になってきている」と話す。注射器など医療現場で使われる資材の多くが石油由来のプラスチック製。普段の発注先では既に手袋は販売停止中、点滴などに使用するチューブなどの医療機器は販売は続いているが約4000円値上がりしたものもある。伊藤院長の試算によると、この値上げによる病院側の負担は月23万円ほど。多くが使い捨ての医療機器で大量消費されるため在庫確保が不可欠だが価格高騰と供給の不透明さで現場には不安が広がっている。伊藤院長は「中東情勢の影響が1カ月超で少し黄色信号、3カ月超で赤信号。経営が悪くなればクリニックの閉鎖・縮小や点滴をしないなどの状況になるかもしれない」と話す。
医療機関などの不安を受けて政府はプラスチック製の医療品など重要物資確保に関する作業チームの初会合を開催した。赤沢経済産業大臣は「一部事業者から重要物資が行き届いていないとの声も上がっている。安定供給に万全を期してほしい」と述べた。供給体制が不安視されているものの一つが国内で約33万人の患者が必要とする人工透析の機器。機器の製造・販売を行うメーカー「ジェイ・エム・エス」を取材。透析装置は患者の血液から老廃物や余分な水分を除去するもの。営業管理部・大畑卓也部長は「塩化ビニール製のチューブは使い捨ての医療機器」と話す。患者は週3回、透析を受ける必要があるため安定供給が必要。他にも点滴チューブや栄養剤用バッグなど医療機器約5000種類を製造・販売している。中東からの石油が途絶えたことで供給への不安が高まっているが、大畑部長は「医療を止めないために計画的に生産・供給もしている。現時点で製造・供給に対して喫緊の不安はない」と話す。原材料の値上げはあったが供給は安定しており、直ちに影響はないという。しかし、医療機関からの問い合わせが急増しており大量注文による混乱を懸念している。不安からくる過剰注文や国内での在庫の偏在で本当に必要なところに医療機器が届けられないことを一番懸念しているという。