みずほ証券・中村克彦が「チャートで占う日本株の下半期相場」をテーマに解説。7月は株価が乱高下を続けており、年後半を占うにあたり4つのポイントに着目。1．辰年。2024年2025年は辰巳天井に相当する。辰年の日本株データでは12支の中で過去平均最もパフォーマンスが高い。1952年の辰年は朝鮮特需を追い風に日経平均株価は大幅高した。過去6回平均は年＋28．0％の上昇。辰年の過去平均は年末にかけてしり上がりの傾向。2023年末時、日経平均33464円。28％を上乗せした42800円台に7月高値は近づき足元は回帰している見方もでき緩やかな上昇になるとみられる。2．長期線。12カ月線の乖離を見ると日経平均株価は＋20％前後で上げている。2023年夏、日本企業への資本効率喚起。2024年春、新NISAの拡大期待を背景に日本株は高値を付けている。12カ月線を見ると日経平均を積み立て運用すると直近1年での買いコストと考えられる。足元36100円台で推移。20％水準は43300円台のためこの間で推移するとみられる。3．時価総額。今年7月に初めて1000兆円を超えた。1989年の時価総額は600兆円。名目GDP比で1．5倍手前まで膨らんだ。1990年代から2000年代の時価総額はGDP比で0．5倍で下げ渋っている。2024年1−3月の名目GDPは約600兆円。1000兆円は名目GDP比でバブル期を超え1．6倍超に達している。辰年の過去平均と長期戦、時価総額の急拡大を見ると2024年の上値余地は現限定的とみられる。4．新紙幣発行。1984年、2004年に新紙幣が発行され、日本株は翌々年まで堅調となっている。年40％超の大幅高も含まれる。新紙幣発行で新証券制度が施工されて1984年には証券会社から預けられた投資家の株式などを保管して名義書き換えや売買を行に伴う受け渡しを行う証券振替機構が設立されている。2024年新紙幣発行と同時に個人マネーの新陳代謝を促す政策が行われている。金融資産残高は2200兆円近くあり、これらの新陳代謝が日本株を下支えしそう。2025年年金運用の見直し、2026年は昭和元年から100年を迎える。1984年と2004年の新紙幣発行と日経平均の動きの相対値を見ると2～3年の上昇期間がある。今回も2026年までは緩やかな株高が想定される。一方で1987年ブラックマンデー、2008年金融危機に見舞われた。それに当てはめると2027年以降に調整局面が訪れそうだとコメント。辰年の過去平均は＋28％。7月高値はほぼ並ぶ。12カ月線は＋28％。7月高値が接近。名目GDP比でバブル期を大きく超える。これらから日経平均株価は42000円～43000代程度で上値は限られる。下値めどは36000円～37000円台程度。午前7時8分ごろからモーサテプレミアムでモーサテ朝活Onlineを生配信。年後半の日本株の下支え要因について解説。