マラリアで亡くなる人は、アフリカを中心に年間およそ60万人に上り、経済成長の妨げにもなっている。その根絶に向けて、現地で取り組む日本人の動きを取材した。西アフリカのガーナの首都アクラでは、7歳の男の子が3週間ほど前にマラリアと診断された。すぐに薬を飲むことができ熱も下がったが、この地区では治療が遅れ、亡くなる子どもも多い。蚊に刺されることで感染するマラリア。ガーナだけでも子どもを中心に死者は1万人を超えると推定されている。その対策に、日本の研究機関が乗り出している。現地の施設で、愛媛大学など日本の大学のチームが研究しているのが、感染の拡大を未然に防ぐ方法。マラリアは主に自覚症状のない感染者から広がるため、そうした人を見分ける有効な検査キットが必要とされている。このチームでは、無症状の患者の血液に含まれる特有の抗体を発見し、検査方法を確立しようとしている。症状のない人も治療に結び付けることで、感染の拡大を抑えようというねらい。
先端技術をマラリア対策に生かすスタートアップ企業も。創業者の金子洋介さんは、これまでJAXAなどで培ってきた無人機の知識や技術を活用して、マラリアを媒介する蚊の発生を抑えようとしている。従来の方法では、作業員が蚊の発生源となりそうな水場を歩いて探しだし、殺虫剤をまいていたが、時間もコストもかかる課題があった。これに対しこの会社では、まず無人機を使って、上空から住宅地にある溝や水たまりを見つけて撮影。その画像を基に、AIが蚊の幼虫が発生するリスクがある場所を識別していく。あらかじめ場所を特定することで、駆除の効率は大きく高まると考えている。紹介した企業の取り組みは、JICA（国際協力機構）からの支援も受け、ガーナだけでなくシエラレオネなどの周辺国でも実施されている。