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「グテーレス事務総長」 のテレビ露出情報

世界各地で気候変動が激しくなっている。2023年7月、国連のグテーレス事務総長が、「温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代が到来した」と発言した。その背景には、7月の世界の平均気温が記録開始以来最高となったこと。気温の上昇が、洪水、山火事、干ばつなどの災害に繋がっていると言われている。地球沸騰化の原因は温室効果ガス、とりわけ二酸化炭素が主犯格と言われている。今回は、地球沸騰化への対応策などについて深掘りする。
地球沸騰化の原因は二酸化炭素にある。1856年、アメリカの科学者ユーニス・ニュートン・フットが世界で最初に温暖化について二酸化炭素の関与を指摘した。しかし特に注目されることはなく、20世紀初頭には化石燃料でどんどん二酸化炭素が増えていった。1938年、イギリスの科学者ガイ・スチュワート・カレンダーは、地球の気温が過去半世紀で0.25度上昇したのは大気中の二酸化炭素濃度が増えたからだと主張した。しかしこれも注目されなかった。そんな中、ノーベル物理学賞受賞者でもある真鍋淑郎は、地球は二酸化炭素によって気温が上昇するとシミュレーションで証明した。1970年代後半になると、世界の平均気温は上昇に転じ、1985年には初の温暖化の国際会議が開かれた。1990年、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が真鍋淑郎の研究を用い、二酸化炭素が気候変動を起こす可能性を指摘する報告書を発表した。しかし経済成長のため二酸化炭素は増え続け、2015年にはパリ協定で国際的な目標が定められた。平均気温が上がると洪水などの災害が増えることが予想されている。温室効果ガス排出量を実質ゼロにする主な対策としては、石油などの化石燃料の節約や、再生可能エネルギーへの転換などの方法がある。さらに、「CDR (Carbon Dioxide Removal=二酸化炭素除去)」という方法もある。CDRの具体的な方法としては植林や、大気中から二酸化炭素を回収するDACという方法や、バイオマスを用いたBECCSという方法などがある。今後の地球沸騰化対策としては、コストを下げてイノベーションを進めていくことが必要となる。現在、スタートアップ企業が次々と立ち上がり、イノベーションが加速している。日本人は他国と比べて気候変動について心配している人が少ないという調査結果がある。日本は「失われた30年」という、環境問題よりも日々の生活や経済状況に関心が高い時期があったことが一因だと考えられる。地球沸騰化は危機であると同時に機会でもある。家族や職場でしっかり議論し自分事として考え、明るい未来を描いていくことが大切である。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年11月24日放送 12:00 - 12:10 NHK総合
ニュース(ニュース)
国連の会議・COP29では途上国の気候変動対策を支援するための資金について、新たな目標額を決めることなどを目指し会期を延長して交渉が続いていた。現地時間24日未明の全体会合で合意に達したとして、成果文書案が採択され会議は閉幕した。「途上国への支援について先進国が主導して多様な資金源から2035年までに少なくとも年間3000億ドルを途上国に対して支援する」とし[…続きを読む]

2024年11月22日放送 7:00 - 7:45 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
気候変動対策を話し合う国連の会議・COP29では、成果文書の草案をめぐって各国から内容が不十分だとする不満が相次ぐ事態となった。

2024年11月18日放送 1:00 - 1:49 NHK総合
気候変動を食い止めろ!(オープニング)
今年夏、世界の平均気温は観測史上最高を更新。産業革命前からの気温上昇を1.5度に押させる国際目標は危機にひんしている。気候変動を食い止める鍵を握るとされる「気候テック」について、この番組で特集。

2024年11月13日放送 11:20 - 11:30 日本テレビ
ストレイトニュース(ニュース)
気候変動対策を話し合う国際会議「COP29」の首脳級会合が12日に始まった。ロイター通信などによると、今回の「COP29」では、年間150兆円規模とされる巨額の途上国支援に向けた議論が焦点となるが、国連・グテーレス事務総長は首脳級会合の冒頭、「資金の壁を打ち破らないといけない。合意は必須だ」と述べた。先進国に対し、現在は年間15兆円規模の支援金額を大幅に引き[…続きを読む]

2024年11月13日放送 4:30 - 5:50 日本テレビ
Oha!4 NEWS LIVE(ニュース)
COP29首脳級会合が始まった。年150兆円規模の途上国支援に向けた途上国支援が中心となっているが、グテーレス国連事務総長は資金の壁を打ち破らないといけないと話している。先進国に対する支援金額を大幅に引き上げるものとなっているが、日本を含め主要国の欠席が相次ぐ状況となっている。また、英スターマー首相は2035年までに温室効果ガスの排出量を1990年時点から8[…続きを読む]

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