マキシム・グループ 久野誠太郎さんに話を聞く。消費者物価指数を受け買いが先行したがカナダやEUによる報復関税を嫌気し下げになったが、テスラやNVIDIAなどハイテク関連に押し目買いが入りナスダック指数とS＆P500は反発したとのこと。2月消費者物価指数について、危惧されていた関税による輸入品などへの影響がまだみられず市場予想を下回る結果となった、先行き不透明感から消費者の支出削減による影響で自動車価格や宿泊、航空運賃などの伸びが減速、住居費は前年比4.2％増加と24年12月以来の低い伸びとなり減速傾向を維持している。マーケットの反応は来月以降の関税政策による今後の物価への影響が計り知れないことに終わり10年債利回りは発表直後に低下したもののすぐに発表前の水準に戻すことになった。年末のFF金利予想も3回の利下げ予想でほぼ変わらずとなっているとのこと。