2027年3月期の業績見通しについて、5大商社が全て増益を予想した。特に三菱商事は、前の年より37％プラスの1兆1000億円の大幅な増益となった。伊藤忠商事はファミリーマートが好調で、デサントなどの繊維分野、非資源分野がけん引しているとしている。石井敬太社長は「ポートフォリオ上、中東にエネルギー関係に事業投資してこなかった。」と説明している。また、丸紅や住友商事も過去最高益を更新。丸紅の大本晶之社長は「丸紅の持つ事業の強み、ポテンシャルはまだまだこんなものではない。」とコメントした。2月には初めて10兆円を超え、長期的に世界100位以内を目指すとしている。中東情勢の混乱が続く中でも液化天然ガスプロジェクトに参画し、自社の強みを活かすとしている。一方、三菱商事や三井物産は2026年3月期の決算では減益となっている。三菱商事は2027年3月期の業績予想については、カナダでのNG事業の本格化などを理由に5大商社では最高となる1兆1000億円の純利益を見込んでいる。中西勝也社長は「そもそも中東にはリスクマネーはほとんど張っていない」と説明した。中東情勢は緊迫化し、先行きに不透明感が増す中、三菱商事、伊藤忠商事、住友商事はあらかじめ一定額を純利益から差し引いている。住友商事の上野真吾社長は「ナフサの代替の供給先を見つけることに苦労しているのが現実。」と述べていた。市川眞一は「日本企業はものづくりを生業としている農耕型の印象が強いが、商社は珍しく狩猟型のビジネスをしている。」と指摘した。