アメリカのフォードが大衆向けにガソリンエンジン車「T型モデル」を発売してから115年。長きに渡り栄華を誇ってきた日本を含め自動車業界は今、脱炭素に向け電気自動車シフトを加速し、大きな転換点を迎えている。きっかけはアメリカのテスラとともに存在感を増す中国のEVメーカー「BYD」である。先月日本で発売されたばかりのコンパクトEV車「ドルフィン」は1ヶ月ほどで約300台売れたという。国などの補助金を加えれば300万円を切る価格で購入できるという。BYDは中国・深圳でバッテリーメーカーとして創業され、2003年に自動車業界に参入した。BYDはEVとPHEVを合わせた新エネルギー車販売台数で去年テスラを抑えてトップに躍り出た。そして今年1月に日本市場に参入し今日開催のジャパンモビリティショーでは多くの報道陣が詰めかけた。
BYDジャパンの劉学亮社長は「地球の温度を1℃下げるというビジョンである。日本における電気自動車による新たな未来をここから始める」などと話した。日本市場に向けてきめ細かい機能を導入したという。BYDオートジャパンの東福寺厚樹社長は「社会問題化している高齢者が事故を起こす問題でブレーキとアクセルの踏み間違いの誤動作防止装置や幼児の置き去り検知装置などを標準で装備した」などと話した。多摩大学の真壁教授は「日本メーカーにとって手頃な電気自動車である点と様々なものが良く出来ている点を勘案すると手強いライバルになる」と話しており、EV市場で遅れを取られていると指摘した。三菱自動車は2012年から中国・湖南省でガソリン車を中心に生産してきたが、今週火曜日に撤退を正式決定した。世界最大の中国市場では急速にEVシフトが加速化していて、撤退を余儀なくされた形である。日系メーカーは苦戦を強いられており、今年1月から8月までの中国での車の販売台数は日産が26.3％、ホンダが24％、トヨタが5.1％減少したという。
真壁教授は「電気自動車で遅れることは出来ない。シェアはこれから上がっていく。去年までは日本は世界最大の自動車輸出国だったが今年の8月までには累計額で中国に抜かれている。電気自動車で遅れているということはその分だけシェアを奪われるため日本の自動車業界で外貨を稼ぐ力が落ちている」などと話した。挽回に向け日本メーカー各社はジャパンモビリティショーでEV戦略強化をアピールした。トヨタ自動車は次世代EVのコンセプトカーなどを初公開した。佐藤恒治社長は「電気エネルギーならではの運転の楽しさや走りの味もあって多様な体験価値も実現できる」と話した。日産自動車の内田誠社長は「創立時からほかのやらぬことをやるという精神から生み出された日産しか作れないEVで未来を象徴する」と話した。ハイパーフォースは全固体電池式で充電時間が短く、航続距離が長いことが特徴である。また来年3月に日本の市街地で初めて「フォーミュラE」が開催されることも決定している。ホンダはアメリカのゼネラル・モーターズと共同開発した無人タクシーのサービスを2026年に国内でサービス開始すると発表した。運転席がなく、最大6人が乗車できるという。次世代の車は私達の暮らしを大きく変えそうだ。