野村グループの関原奈央による解説。マーケットではトランプ政権による関税政策の不透明感に加えて引き続きソフトウェア株へのAI代替懸念が重荷となっているがAIの影響を受けにくい投資先として最近話題になりつつあるのが「HALO銘柄」と呼ばれるもの。これは「Heavy Assets Low Obsolescence」の略称で、直訳すると「重い実物資産を持ち、陳腐化しにくい銘柄群」を指し、工場設備、物流ネットワーク、エネルギー資源など現実世界に存在する資産を持ち、他社が一朝一夕で真似できないビジネスモデルを持っている企業が該当する。これらの銘柄群はAIによってビジネスを効率化することはできても代替される可能性は低いと指摘されている。この十数年間、いわゆるアセットライト型の着実な収益、高い利益率、安定したキャッシュフローという特性を持つビジネスモデルが先行されてきた。ソフトウェア企業は特にそれに該当し株価は上昇してきたが足元でAIの進化によってそのビジネスモデルが成り立たなくなるかもしれないとの懸念を市場は織り込み始めている。一方で、HALO銘柄をはじめとする重厚長大な産業はこの数年間「オールドエコノミー型」とも言われ、割安に放置されてきた。このような銘柄群はAI代替リスクが低いことから資金の受け皿となり、ビジネスの本質的な価値を見直される企業が多く出てくる局面にある。一方、最もAI代替リスクが高いとされるソフトウェア株は足元のPER（株価収益率）の低下を受けて懸念が行き過ぎではないかと指摘する声もあるため、巻き戻しの買いが進めば相対的にHALO銘柄が売られるリスクには注意が必要だ。ただ、ソフトウェアが過去のようなバリエーションには戻りにくいとの見方も広がる中、引き続き資金の退避先を探す動きは続きそうだ。