NY証券取引所から中継でマキシム・グループの久野誠太郎の解説。8日のニューヨーク株式相場はトランプ大統領がイラン停戦は終わったと発言し、原油高が株価の重しとなった。エネルギー関連や生活必需品など一部のディフェンシブ関連株が買われたほか、半導体関連に買い戻しの動きが見られた。一方で、消費やソフトウェアが売られローテーションの動きが目立った。イラン情勢についてVIX指数は依然として安全圏とされる20以下の水準を維持しており、市場は様子見姿勢であることがうかがえる。協議進展への期待は残りつつ、合意は難しく膠着状態が続くことがニューノーマルになっているとの見方がある。今後のマーケットについて、このところは原油価格の下落でインフレの低下が期待されていたところがあるだけに、今後しばらくは神経質な動きが予想される。原油価格は4月の高値から依然として低い水準にあり、インフレが再燃するか現時点で判断するには時期尚早と言える。FOMC議事要旨では中東情勢などでインフレが高止まりすれば金融引き締めが必要との意見が多かったことが明らかになる中、14日にはウォーシュFRB議長が議会証言を行う予定で、足元のインフレへの認識に対する発言があるか注目が集まる。