アメリカの消費の現場ではある変化がみられてる。日本生命NY投資現地法人・今真一郎氏は、今アメリカではGLP-1受容体作動薬と呼ばれる肥満症治療薬が急速に普及しており、人々の消費に変化を起こしている。もともと糖尿病の治療薬として開発されたGLP−1薬は服用すると食欲を抑制させる効果があり、現在アメリカでは成人の8人に1人が服用したと言われている。アメリカ・コーネル大学が昨年、GLP−1薬を服用した人の食品の購買行動にはどんな変化があったのかという研究結果を発表した。研究によると、家族の中で1人でもGLP−1薬を服用している人がいる場合、半年間の食料品への支出が一般家庭でおよそ6％減少し、高所得世帯ではおよそ9％減ったという結果になった。減少幅が特に大きかったのは高カロリーだったり加工の度合いが大きかったりする食品。逆に栄養価の高いヨーグルトや生鮮食品の購入は増加傾向になることが分かった。加工食品を製造販売する食品メーカーにとっては逆風。アメリカでは成人の肥満率は40％と言われており、肥満症治療薬の普及とともに健康志向が広がり、加工食品離れが更に進む可能性がある。すでに一部企業では、こうした消費行動に対応した動きが出てる。食品メーカー「コナグラ・ブランズ」は、自社の健康的な食品に「オン・トラック」マークを付け肥満症対策に寄り添ってることをアピールしてる。肥満症治療薬がもたらす食品業界への影響や、食品業界が消費者の購入行動の変化にどう対応していくか注目しているなどと解説した。