被団協はこうした表舞台でのアピールだけでなく、地道な署名活動などを続けて3年前に発効した核兵器禁止条約の成立に貢献した。しかし日本はまだこの条約に参加していない。ノーベル平和賞授賞理由の1つについて「いつか歴史の目撃者としての被爆者はわれわれの前からいなくなるが、記憶を残すという強い文化と継続的な取り組みで日本の新たな世代は被爆者の経験とメッセージを引き継いでいる」と評価している。藪中氏は「日本はアメリカの核の傘の元で核兵器禁止なんて矛盾しているという声があるが、元々世界は矛盾している。核兵器禁止条約についてはオブザーバー参加すべき。」などとコメント。元村氏は「2007年にノーベル平和賞の委員長に平和賞が政治的であるとの批判についてどう考えると質問したら、政治と深く関わっているから当たり前。テーマとして挙げることで政治交渉と引き金などになるなどと明言している。被団協の取り組みこそ政治交渉の引き金となってほしい。」などとコメント。畠山氏は「今回の受賞というのは草の根の積み重ねこそが実は核兵器を使わせないというタブーを作ってきたのだと思っている」などとコメント。松原氏は「プーチン大統領が核の脅しをかけながら使えない理由の一つは使ったら世界を敵に回すという世論。これを形作ってきたのは被団協の方々が中心。敬意を評したい。」などとコメントした。また、核共有については「日本が侵略され、通常兵器では対抗できない際に日本に事前に配備した核を自衛隊が日本に落とすというもの。非現実的。」などとコメントした。