イラン戦争終結に向けた動きが本格化すれば、日本、韓国、インドで株価の大幅なリバウンドが見込めるのではないか。イラン戦争の前と今を比べると、最も株価の下落率が軽かったのはアメリカで、エネルギー需給ができるのが大きな強み。ホルムズ海峡からのエネルギーに依存している日本などでは厳しかったが、反転するのであればその通りの動きになってくるはずで、このような観点で相場を見ていく必要がある。来週から新年度相場入りだが、国内では3月末の配当、株主優待等の権利付きが近づいている。長期的な観点でとしては、株価が下落した時は後から考えると良いチャンスだったという見方もできるのではないか。地政学リスクの警戒と新年度相場の準備、この攻めと守りのバランスを意識したい。
