東京マラソンは2007年に当時の石原慎太郎都知事が創設したことをきっかけにはじまり、経済効果を産むだけでなく市民参加型の大規模マラソンとして全国にも影響を与えた。2023年にはフルマラソン完走者は31万6455人に上ったという。関西大学・宮本勝浩名誉教授によると、日本陸連公認の67の市民マラソン大会は経済効果が約1099億2623万円、非公認大会を含めると4000億円前後と推定される。しかし、参加料の値上げや宿泊費の口頭から参加者は減少傾向にあり、高知龍馬マラソンは1万2000人の定員となっているが定員割れが続いたことから今年は1万人に定員を削減し、ひろしま国際平和マラソンは経費や資材費の高騰を受けて2023年に終了となった。宮本名誉教授は経済効果による税収が大会運営費を上回ることはほとんどなく、参加料の値上げを受けて参加者が減少する悪循環に陥っていると懸念を示した。吉永さんはボストンマラソンでの事件から警備費用が増え、コロナによる感染症対策など費用は増加してしまっているのが現状ではないかとコメント。