東海東京証券・佐野一彦の解説。佐野さんは「最近で言うと2016年および2019年から2020年にかけて逆イールドになっていた。ただこれらの時はマイナス金利政策のもと長期金利がマイナス0．3％まで低下する異常な形で起こっていた。しかし今回は金融引き締めという通常の姿で実現する可能性があると見ており、もしそうなれば1991年以来ということになる。今後のシナリオは世界経済はソフトランディング、アメリカ・インフレ再燃せず景気は緩やかに減速、ヨーロッパ・景気回復、日本・景気回復。政策金利のターミナルレートいわゆる最終到達点だが物価の行方、市場の予想物価上昇率が一つの手がかりになる。長期の予想物価上昇率は10年国債と物価連動国債の利回りの差から求められる。今は1．7％あたり。日銀は2％の物価目標の達成に自信を深める。1月の展望レポートでは消費者物価の見通しは2％のプラスを維持できるとなっている。ターミナルレートは物価上昇率を上回るというのが普通通常の姿と考えられるのでこれらの数字から上下に幅をとりまして1．5から2．5％と想定したいと思う。長期金利は潜在成長率＋予想物価上昇率の和が長期金利と考える。潜在成長率は0．5％と仮定。予想物価上昇率は1．7％。長期金利のフェアレベルは2．2％、日銀が大量に国債を保有することで長期金利は1％程度押し下げられている。ストック効果（金利押し下げ）−0．5％で1．7％。政策金利は1．5～2．5％、長期金利は1．7％程度なので長短金利差でみると短期金利が上回っている可能性が高い。逆イールドの可能性が高くなる。債券投資の妙味は増す。逆イールドになると預金など短期で調達を行う金融機関にとっては逆ザヤになり運用が難しい。家計では預金金利は上がるのでメリット。住宅ローンは短期金利に連動する変動型の金利上昇幅が大きくなる。固定型の上昇幅は小さい。固定型を選択する人が多くなる可能性もある。逆イールドとなると政策金利が高い状態が想定され、景気後退のシグナルと言われる。逆イールドはマイナス金利政策下をのぞけば1991年以来、スタートは1989年で景気は1991年2月をピークに後退。その後はバブル崩壊に至っている。日本の金利水準が異常だった。普通の金利水準に戻るとすれば普通のイールドカーブ変化をする。これからたびたび起こるということ」などと述べた。