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「リーマンショック」 のテレビ露出情報

確率論の始まりは17世紀のフランスでやり取りされたある一連の手紙だったとされている。当時のヨーロッパではコインなどを使った賭け事が貴族の間で大流行していた。確率論の誕生にはギャンブルが大きな役割を果たしていた。実際、数々の数学者がギャンブルをきっけかに確率について考え始めたという。3つのドアのうち、どれか1つを開けると賞品の車がある。あなたが1つドアを選んだ時、他の2つのドアからハズレのドアを教えてもらったとする。ここで選ぶドアを変更しても良いと言われたら変更する方が有利なのか。これは今から30年ほど前にアメリカの雑誌のコラムで話題となった問題。この問題に対してIQ228のマリリンは変更する方が有利で当たる確率は2倍になると答えた。実際に検証してみるとマリリンの言う通り約2倍当たりやすくなった。
ギャンブルをきっけかに始まった確率論はその後、少しずつ数学らしい理論へと発展していった。そして20世紀、まだ見ぬ未来やランダムな現象を可能な限り予測することを目指した「現代確率論」へと進化した。アインシュタインが発表したブラウン運動に関する論文がきっかけの1つとなった。その後、アインシュタインの理論をヒントに数学者たちがブラウン運動を正確に表現する方程式を模索し、「粒子の動き=予測可能な動き+予測不可能な動き」という方程式を発見した。しかし、不規則な部分が複雑で微分・積分など方程式を解く手段が使えなかった。そんな時、日本の数学者・伊藤清がランダムな部分にも微分・積分を使って方程式を解く方法を示し、計算を簡単に行うための「伊藤の公式」を導いた。
1970年代はじめ、世界経済は石油ショックなどに見舞われ、株や金融商品の値段がどうなるのか分からない時代になっていた。そんな時、ブラック博士とショールズ博士は株価のグラフとブラウン運動が似ていることに気づいた。最終的にブラック・ショールズ理論と呼ばれるリスクを抑え、金融派生商品の価格を見通す数式を完成させた。ただし、ブラック・ショールズ理論は数学に基づく様々な仮定や条件を前提としているため、現実の金融市場の状況によっては適用できない限界があると指摘されていた。しかし、ブラック・ショールズ理論がプログラムされた電卓やコンピューターを使った取引が加速、デリバティブと呼ばれる様々な金融派生商品が登場し、世界は巨大なマネーゲームへと突入した。その後、2008年にリーマンショックが起き、世界は深刻な打撃を受けた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年7月7日放送 9:05 - 9:58 NHK総合
参議院比例代表選出議員選挙 政見放送(参議院比例代表選出議員選挙 政見放送)
無所属連合・内海聡氏による政見放送。無所属連合は党の言いなりになるしかない議員や、大企業のスポンサーとなる政治の現状を変えることを目的とした政治団体という。比例代表候補者の大西恒樹氏はもともと金融の仕事に携わってきた中、2011年の東日本大震災では石巻へ支援物資を運んでいると、住民からは食糧がないとの連絡が入ったといい、近くのイオンも人がごった返していたにも[…続きを読む]

2025年6月29日放送 2:25 - 2:56 NHK総合
ニュースなるほどゼミ解説!新社会人のためのお金と仕事
佐藤庸介は「投資は少額でもいい」と話す。また「毎日気になるのはやり過ぎ」とのこと。そして「最後は自己責任」だという。インターネット上で取り引きされる通貨のような電子データである暗号資産についても話していった。株式への投資は経済を成長させることで価値が膨らんでいく可能性があるとのこと。大事なのはお金の使いみちでインフレ時代になり物価の上昇に金利が追いつかなくな[…続きを読む]

2025年6月27日放送 15:45 - 19:00 フジテレビ
イット!(ニュース)
生活保護費減額訴訟は全国各地で起こされており、裁判所の判断はバラバラだった。そこで今回最高裁が統一判断を示した。国は2013年~2015年にかけて生活保護費を約670億円削減した。受給者側は引き下げに合理的根拠がないとして引き下げは違法だと主張した。これに対して国側はリーマンショックによる物価や賃金の下落をもとに計算したデフレ調整であり引き下げ自体は妥当だっ[…続きを読む]

2025年6月5日放送 4:30 - 5:20 TBS
THE TIME’(気になるニュース)
厚労省の調査で、昨年度の生活保護の申請件数が25万9000件を超え、5年連続で前年度を上回ったと共同通信が伝えた。物価高騰による家計の悪化に加え、厚労省は「高齢者などの単身世帯の増加が影響した可能性がある」と分析している。2020年度から増加に転じていて、リーマンショックの影響を受けた2009年度の34万9000件超が過去最多。

2025年6月2日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
モーサテ(ニュース)
このような予定もトランプ大統領の発言などに振らされる展開が続いている。6月になり、そろそろ関税の影響が出始める。ピクテ・ジャパン・大槻奈那は「ISMがトップバッターとなりムードをはかる上でも重要。ISMのなかでも非製造業事業活動指数、製造業生産活動指数に注目したい。製造業はコロナやリーマン・ショックを除くと最悪のレベル。非製造業は持ちこたえている」と解説。J[…続きを読む]

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