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「AI」 のテレビ露出情報

誰もいないイチゴの植物工場。作業しているのは1台のロボット。腕が伸びたかと思うと先端の綿のような毛を優しく花にこすりつけている。ロボットが行っているのは「授粉」。花粉を雌しべに付着させる作業だ。この動きはハチの動きをAIが学習したもの。ハチは餌となる蜜や花粉を集めるときに体中の毛に花粉が付く。その花粉が雌しべにうつると授粉となる。このハチによる授粉が日本の農業を支えてきたと専門家は指摘している。ハチの授粉のノウハウをAIに学ばせたロボットを開発したのは東京大学発のスタートアップ企業。代表の市川友貴さんは一見無秩序に見えるハチの動きに規則性を見出した。イチゴの花のうえで花粉と蜜を集めるハチ。AIを使った画像認識で頭や腹、脚など7つのパーツを識別する。その結果を色分けし、さらにAIで解析してみるとハチは体の向きを頻繁に変えながら花の上を円を描くようにまんべんなく動き回っていることが分かった。そしてこのハチの動きがイチゴの品質にも大きく関わっていることも分かった。イチゴは1つの花に約200本のめしべがある。そしてこのめしべ一つ一つにまんべんなく花粉がいきわたることが形が整った質の良い身になるのに必要だとされている。授粉が一部に偏ると形が崩れるなど品質が落ちてしまう。そこでAIの解析から得られたハチの独特な動きをもとにロボットのアームの先端に改良を施した。毛の量を増やすことでめしべとおしべを包み込み、花全体にしっかり接触するようにした。さらにAIカメラが花の形や向きを自動的に検知して花の真正面にアームの先端が伸びていく仕組みにした。また毛を細かく振動させて花に接触させることでめしべ全体に花粉がいきわたるようにした。これもハチの動きを模倣したもの。市川さんによると実験では授粉が成功して実がなる割合は約9割に達し、ハチによる授粉を上回っているという。市川さんはこの技術をイチゴ以外の果物や野菜にも応用したいとしている。今後実際の農業の現場に導入が進めば、果物や野菜の安定的な生産や担い手不足の解消にもつながると期待されている。市川さんは「少人数でもたくさんの食料を作ることが出来る新しい仕組みを作っていく必要がある。他の作物への応用と既存の農家も使えるシステムにしていくことを目指しているところでもあるし、今の課題解決につながっていくと思っている。」などと話した。このイチゴの授粉ロボットは実用化していて、来年には食品メーカーへの導入も決まっている。現在も国内だけでなく海外からも問い合わせが来ているようだ。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年5月13日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルフラッシュNEWS
千葉工業大学はきのう、国内で初めてAI大学講師の導入を発表。AIを活用し学生1人1人に個別指導を行う。学生が授業内で取り組んだ課題や発言、質問などをデータ化し、AIに読み込み、課題提出をサポートしてと打ち込むとAIからやるべきことの提案や理解を深めるための回答が返ってくるという。大規模授業でも学生の理解度に応じた個別指導が可能で、今後従来の教育手法と比較し効[…続きを読む]

2025年5月13日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニング(ニュース)
千葉工業大学は昨日、国内で初めてAI大学講師を導入すると発表した。AIを活用して学生一人ひとりに個別指導を行う。学生が授業内で取り組んだ課題や発言などをデータ化してAIに読み込み、「課題提出をサポートして」と入力するとAIが課題の提出に向けてやるべきことの提案などが返ってくる。

2025年5月13日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道INTERNATIONAL NEWS REPORT
EUのデジタル政策を担当するビルクネン上級副委員長は、きょうから日本を訪問するのを前に、NHKのインタビューに応じた。デジタル分野で日本との連携強化が進むことへの期待感を示した。EUは、アメリカの大手ITの企業に対し、公正な競争を妨げている等として規制を強化していて、ビルクネン氏は、企業が公正に競争できる環境を確保していく考えを強調した。

2025年5月12日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
モーサテグローバルアウトルック
ベトナムはAI開発に力を入れていて知的生産の拠点になりつつある。発展途上国と言われてきた国も相当発展してきており、AIは地位を逆転させる力があるので、これまでなかなか発展してこなかった国もAIによって一気に世界トップに踊りでることが可能になる。

2025年5月12日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,BIZニュース
先週金曜、パナソニックHDが国内外合わせて1万人規模の人員削減を行うと発表した。楠見雄規社長も経営責任を取り報酬の約4割を返上するという。この他に経営改革として家電事業などを束ねる「パナソニック」を解散して複数の事業会社に分割することや、成長が見通せないテレビ事業の撤退・売却を検討しているという。専門家は「パナソニックは固定費・人件費が大きな負担になっている[…続きを読む]

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