関東大震災は日本の災害報道の出発点になっている。そこで記録映画「関東大地震大火実況」から当時の関東大地震の被害の様子が伝えられた。この記録映画が公開されたのは発生から40日後で、当時の災害報道に即効性はなかったという。色々な場所で火災が起きていたが、それを誰も把握することができず、情報の空白が多くの命を奪ったという。その教訓から2年後にラジオ放送がスタートし、室戸台風についてラジオは暴風警報を繰り返し伝えていたが、耳を傾ける人は少なく、多くの被害が出たという。
どれだけ警告しても伝わらなければ意味はないということで、防災意識を高めるニュース映画を作ったという。しかし太平洋戦争が勃発すると報道管制が敷かれて気象情報は軍事機密になり、天気予報は新聞やラジオから消えた。そのため周防灘台風では何の情報も得られず、備えが間に合わず1000人近くが亡くなった。さらに昭和東南海地震でも多くの人が亡くなったという。戦後、天気予報は再開されたが、枕崎台風では戦後で各防災期間の活動が復活してないことから多くの被害が出たという。1959年に気象庁から生中継で台風情報が伝えられた。
伊勢湾台風の情報は半ドンだった役所で止まり、住民たちに届かない地域もあったという。名古屋市では高潮によって木材が住宅地に流れ込み多くの命を奪った。ラジオやテレビの情報が届かずに夜を迎えた地域も多く、それが被害拡大に追い打ちをかけ、被害は5000人になったという。このことから島川甲子三は気象情報を直接住民に伝える道を選び、日本の気象キャスターの先駆けになったという。国の防災対策も強化され、富士山レーダーが1964年に設置された。
1977年に放送された「岸辺のアルバム」は3年前に起きた実際の災害をモチーフにしている。1974年の多摩川は台風の影響で増水していた。そしてテレビの災害報道は現場からの生中継が主流になっていった。1995年には阪神・淡路大震災が起きた。この災害で問われたのは被害者への過度な取材と悲劇を強調する報道姿勢だった。
2011年の東日本大震災は命を救う報道へ舵を切る転換点になった。福島第一原発の爆発については、当時は東京電力も把握してないことから、アナウンサーが映像だけを頼りに非常事態を伝えたという。当時は何が起こっているのか把握できてなかったので「すぐに避難して下さい」と言えなかったという。
2024年の元日には能登半島地震が起きた。災害報道は命を守る行動を強く呼びかけるものに変化していた。また近年は視聴者から映像を募集して災害を報じるケースも増えている。島川甲子三は「気象情報に頼りすぎるのではなく、1人1人が五感を働かせて危険を察知できるようにしておくことが大切だ」と語っている。