筑波大学などの研究グループが全国の診療所に通う250万人を調べたところ、風邪で抗菌薬を処方されるなどほどんど効果がない「低価値医療」を受けていた人が27万人に上ることが分かった。約10％の医師がこうした医療の半分近くを担当していた。このグループは年齢が高く、専門医の資格がないことや患者数が多い特徴があった。研究グループは、不必要な医療費を減らすには「すべての医師に一律に働きかけるよりも一部のグループに絞って介入するほうが有効」と指摘している。