命の危険にかかわる暑さのデータでは、最新の厳重警戒が50％に及んでいる。警備会社に務める50代男性は仕事中に熱中症を発症して命の危険にさらされたことがある。その日は8月で、35度を超える猛暑日であり、開始30分で体調に違和感を覚えたが、持ち場を離れず、5時間後に後頭部から倒れ救急搬送された。診断の結果は重度の熱中症で、男性は後遺症が残り、現在でも日常的なめまいに悩まされている。職場での熱中症死傷者数の推移では、2025年に約1,800人と過去最多となった。国は企業に対し、国が定めたガイドラインに基づいて対策を取るよう促している。ガイドラインの策定に携わった専門家が重視したのは暑さ指数であり気温や湿度から算出している。3年前に報告されたアメリカの実証実験では実際の体の状態と本人が感じる暑さ・辛さを数値化し、その結果、人によって熱中症リスクを十分に自覚できないことが判明した。暑さ指数が高ければ強制的に一定時間休んでもらうことが大切になるなどと専門家が伝えた。
大手ゼネコン企業では熱中症対策室として冷凍車を用い、氷入りのジュースも無料配布し、現場毎に数百万円の予算を組んで様々な対策を講じている。現場毎に暑さ指数を計測し、作業時間の管理も行っている。腕に装着したデバイスでは個人ごとの体調も把握し、客観的な数値で判断している。取材した結果、対策が形ばかりになっている企業もあることが明らかとなった。高速道路などの工事現場で働く二次請け企業の作業員である男性は、現場では暑さ指数計測器が配られ、注意喚起はあるが実際に休みなさいとはならないなどと明かした。その原因は工期にあり受注側の企業が作業を止める判断をするのは難しい現状がある。男性は夏期間で熱中症にならずに今の状態で仕事をするのは無理なことなどと告げた。