今週の注目の材料について、大和証券・谷栄一郎氏は「日銀の企業物価指数」を挙げた。谷氏は「日本企業の輸出物価が開示されることになり、米国向けの輸出における価格面の下押し圧力がかかってどうなったかを見ることができる。4月はトランプ大統領の決定した関税に対して、日本企業が価格を引き下げて対応した可能性がある。5月の企業物価、輸出価格指数に注目したい。」などと話した。ニッセイ基礎研究所・井出真吾氏は「アメリカのCPI、PPIに注目している。CPIは先月は関税の影響があまり出ておらず、消費が弱まってきている可能性がある。生産者物価はアメリカの輸入業者や販売会社が関税を被っている可能性がある。アメリカ企業もマイナスの影響が出てくるかもしれず、アメリカ株の下落に繋がりかねない。」などと考えを述べた。