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「国連」 のテレビ露出情報

佐々木禎子は被災当時2歳で、爆心地から1.6kmの自宅で母たちと暮らしていたという。一家は太田川から避難しようとしたが、そこに放射性物質を含んだ黒い雨が降ってきた。両親は生活の再建を行っていき、佐々木禎子は大きな病気をすることなく小学生になった。一方で広島駅から近い場所にいたのが中村節子だ。中村節子は陸軍施設で暗号解読の手伝いをしていたという。中村節子は原爆で親族を亡くしたという。広島では年末までに14万人が亡くなったとされる。GHQは情報統制によって被爆地の様子は広がることはなかったという。
原爆によるケロイドは差別の対象になり、特に若い女性のケロイドは結婚や就職の壁になったという。そんな女性たちを救おうとしたのが牧師の谷本清だったという。1955年に谷本清は25人の女声をアメリカに連れていき治療を受けさせたという。中村節子はそんな谷本清の活動を助けていたという。その活動を通じて中村節子はジム・サーローと出会い結婚した。
1952年に日本は独立を回復し、原爆被害の現実について報じて、日本中が原爆の被害について知ったという。2歳で被爆した佐々木禎子は11歳の冬に急性リンパ性白血病になり入院した。そうした中で名古屋の高校から原爆患者のために千羽鶴が贈られてきて、自分でも鶴を折るようになったという。佐々木禎子は病状が悪化しても鶴を折り続けたという。しかし佐々木禎子は8か月の闘病の末に亡くなったという。そしてジャーナリストのロベルト・ユンクは戦後原爆の被害の実態を世界に伝えた本「灰墟の光」を出版した。
アメリカの人からの被爆者の声を伝えようとする人がでてきた。バーバラ・レイノルズは核廃絶をする署名活動を行い、被爆者と世界巡礼を行って被爆者の声を伝えていった。1964年には被爆者とハリー・トルーマンとの面会に成功した。中村節子はカナダ・トロントで生活し、そうした中で被爆体験を子どもたちに語るようになったという。またエレノア・コアが書いた「サダコと千羽鶴」は海外の学校教育にも取り入れられるようになり、世界中の子供達に広く読まれるようになった。そして折り鶴は核廃絶と平和を願う人達の象徴になっていった。
1982年6月。ニューヨークには核廃絶を求めて100万人が集まった。デモ行進には中村節子も参加したという。2012年の8月に行われた広島の平和記念式典にはトルーマン大統領の孫のクリフトン・トルーマン・ダニエルが参加していた。2017年に85歳になった中村節子は国連を訪れて、核兵器禁止条約が採択された。さらに2017年のノーベル平和賞にはICANが選ばれた。佐々木禎子の友人だった川野登美子さんも佐々木禎子のことを次の世代に語り継いでいる。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年11月5日放送 8:15 - 9:55 NHK総合
あさイチ(ニュース)
国連機関WFPなどで作る委員会は、スーダンで飢きんの発生が確認されたと発表した。ファシェルでは先月下旬、軍と武力衝突を続ける準軍事組織RSFが掌握を宣言した。委員会は戦闘停止と支援強化を訴えている。

2025年11月4日放送 11:13 - 11:30 テレビ東京
昼サテ(ニュース)
米が北朝鮮制裁の強化を要請へ。北朝鮮船舶が禁止されている石炭や鉄鉱石の中国への輸出に関わったとされている。全会一致での決定が原則必要な制裁委員会では中国やロシアが賛成する見通しはない。こうした中ヘグセス国防長官がSCMに出席しアン・ギュベク国防相と会談。北朝鮮への対応や韓国の国防費増額などを協議したとみられる。

2025年11月1日放送 18:00 - 18:05 NHK総合
ニュース(ニュース))
国連で軍縮問題を扱う第1委員会では31日、核兵器とAIを組み合わせるリスクを防ごうという決議案をメキシコなどが提案した。採決の結果決議は115か国の賛成多数で採択されたが、アメリカなどの核保有国を中心に8か国が反対し、日本は棄権した。専門家は各国がこの問題を真剣に受け止めたのは重要な一歩などと評価した。

2025年11月1日放送 15:00 - 15:05 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース・気象情報)
日本は毎年、核兵器廃絶に向けた決議案を国連に提出していて国連総会で採決が行われた。決議案にはアメリカ・ロシア・中国による核軍拡を防ぐ枠組みの交渉を求める内容が新たに盛り込まれた。米ロ間の核軍縮条約「新START」が来年2月に失効することなどを踏まえたもので決議案は145か国が賛成し32年連続の採択となった。一方、中国・ロシア・北朝鮮など5か国は反対し去年は賛[…続きを読む]

2025年11月1日放送 11:30 - 11:45 日本テレビ
NNN ストレイトニュース(ニュース)
国連の委員会は日本提出の核兵器廃絶決議案を32年連続で採択。一方ロシア・中国・北朝鮮など5か国が反対し、28か国が棄権。

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