学校教育のあり方の検討が本格化する。文部科学省が、学習指導要領の改訂に向けた検討項目を示した。中身は、生成AIを踏まえた学びのあり方や、SNSの普及などから、情報モラルの育成強化などとなっている。特に強調されたのが柔軟な教育課程。東京・目黒区・東山小学校で今年度から始まった20分間の自習の時間。何をするかは、子ども自身が決める。図工の課題に取り組むために、教室を移動する児童や、計算や作文を選ぶ児童も。通常45分の授業を5分ずつ短くすることで、自習の時間を捻出。理科の磁石の性質を学ぶ授業では、異なる実験内容を示したプリントを複数用意。一斉に同じことをするのではなく、児童が興味、関心に応じて学ぶ内容や順番を決められるようにした。東山小学校・村尾勝利校長は「子どもたちはみずから学ぼうとする力を十分秘めている」と語った。
きょう開かれた審議会。文部科学省は、こうした主体的に深く学べることを目指す柔軟な教育課程の在り方など、学習指導要領の改訂に向けた検討項目を示し意見を求めた。来月からは初の取り組みとして、子どもの意見を直接聞く機会を設けるなどして、新たな要領の策定を進める計画。2030年度以降、小学校から順次、実施に移していきたい考え。改訂に向けた検討について、京都大学・石井英真准教授は「追求してきた“主体性、対話的深い学び”“資質能力を育てていく学び”どう実現していくかが大事」と語った。